研究者情報システム - 宮崎三喜男

■ 学歴

1.		東京学芸大学大学院教育学研究科学校教育専攻修士課程修了
2.		東京学芸大学大学院連合学校教育学研究科学校教育学専攻社会系教育講座博士課程中退

■ 担当科目

1.	Web講義要項（シラバス）〔学部〕

■ 所属学会

1.	2025/06～	日本保険学会
2.	2025/05～	中等社会科教育学会
3.	2025/05～	全国社会科教育学会
4.	2023/12～	公教育計画学会
5.	2023/07～	消費者教育学会
6.	2016/04～	日本NIE学会
7.	2014/04～	日本公民教育学会
8.	2018/06～2024/06	∟ 常任理事
9.	2013/04～	日本社会科教育学会
10.	2012/04～	日本特別活動学会
5件表示
全件表示(10件)

■ 現在の専門分野

公民科教育, 社会科教育　（キーワード：社会保障教育、租税教育、消費者教育、NIE教育）

■ 著書・論文歴

1.	2025/04	著書	18歳からの学びを拓く　13章お金とのつきあい方（共著）
2.	2025/02	著書	入試問題を学校生活と組み合わせた授業開発社会科教育 (NO.790) （共著）
3.	2024/06	論文	「社会保障の意義を考える高等学校公民科の実践的研究－福祉レジーム論に基づく社会保障に関する教育の実践から－」『公教育計画研究』 (第15号),109-124頁（単著）
4.	2024/06	論文	『「学校運営連絡協議会（学校評議員）」から「学校運営協議会（コミュニティ・スクール）」へ～東京都立高校における可能性～』『Public Education Study』 (第17号),1-22頁（単著）
5.	2024/03	論文	「高校生の情報収集についての意識調査とNIE授業が新聞活用に与える影響」『日本NIE学会誌』 (第19号),47-56頁（単著）
6.	2024/02	論文	「地域と連携した防災教育の現状と課題―東京都立高等学校を事例として―」『専修大学教職教育研究』 (第4号),1-12頁（単著）
7.	2023/01	著書	「政策提案型授業を通して確かな学力を身に付ける」社会科教育 (NO.765) （共著）
8.	2022/08	著書	『つまずきから授業を変える！高校公民「ＰＤＣＡ」授業＆評価プラン』「CASE５　公共的な空間における基本的原理―SNSの投稿制限から考える表現の自由―」（共著）
9.	2022/06	著書	「授業の質を高めるためのオンデマンド授業の導入』」社会科教育 (NO.758) （共著）
10.	2022/04	著書	『高等学校政治・経済』（共著）
11.	2022/02	著書	『中等教育社会科教師の専門性育成』「第１７章高校公民　３節政治・経済－国際経済格差の是正と国際協力を例に－」（共著）
12.	2021/03	著書	『中等社会系教科教育研究―社会科・地理歴史科・公民科―』「第11章公民科の学習援助の在り方を考察させる経済教育―」（共著）
13.	2020/05	著書	「アナロジー的手法で『重要語句』もなるほど！」社会科教育 (NO.733) （共著）
14.	2018/09	著書	『高校社会「公共」の授業を創る』「第２章　思考力，判断力，表現力」等の育成を目標とする授業」（共著）
15.	2016	その他	「社会保障の中核は『支え合い』の理念」『健康保険』 (2016年8月) （共著）
16.	2014/03	著書	『公民科・地歴科・社会科の実践研究―21世紀日本の社会認識教育を考える』「社会科としての授業力とは何か？―主体的な学びの実践を通して」（共著）
17.	2013/10	著書	『高等学校公民科とっておき授業LIVE集』「とっておき授業　経済分野　公平な税制って何？」（共著）
18.	2010/04	著書	『現代社会改訂版』 50-67頁（共著）
5件表示
全件表示(18件)

■ 学会発表

1.	2023/10	「中等公民教育における国際分野の取扱い―教員・生徒3,000人の知識・意見調査から―」（日本公民教育学会第73回　全国研究大会）
2.	2023/06	新しい学習指導要領にもとづく家庭科・公民科と消費者教育（日本消費者教育学会　2023年度関東支部例会）
3.	2022/10	「年金における情報の非対称性の解消を目指して」（第42回　日本年金学会シンポジウム）
4.	2018/06	「新科目『公共』を実りあるものにしていくために～社会に開かれた教育課程と『公共』－外部機関との協働から－」（第29回　日本公民教育学会全国研究大会（宮崎大会））
5.	2017/03	「18歳選挙権時代を迎えて社会参画する資質・能力を育む授業の在り方について」（日本社会科教育学会　平成28年度春季研究会）
6.	2016/11	「『話し合い』の授業を中核とした主権者教育の考察について」（日本社会科教育学会　第66回全国研究大会（弘前大会））
5件表示
全件表示(6件)

■ 社会における活動

1.

2017～

国税庁広報広聴官対象研修（租税教育）

■ 受賞学術賞

1.	2024	国税庁国税庁長官賞（租税教育の推進による）
2.	2020	東京国税局東京国税局国税局長賞（租税教育の推進による）
3.	2019	日本教育公務員弘済会第25回日教弘教育賞奨励賞 (新しい時代に求められる学びの在り方～「深い学び」となるためのアクティブ・ラーニング型の授業提案～)
4.	2014	東京新聞第16回東京新聞教育賞入選 (エンカレッジスクールにおける宿泊体験行事の可能性)
5.	2012	目黒税務署目黒税務署長賞（租税教育の推進による）

■ 講師・講演

1.	2024/10	新科目・公共によって租税教育はどのように変わったのか（東京都）
2.	2023/08	18歳成人時代における消費者教育について（高知県）
3.	2022/12	自己肯定感と主体性を育む特別活動について～高等学校の実践報告～（東京都）
4.	2022/08	新学習指導要領によって租税教育はどう変わるのか（東京都）
5.	2022/07	高等学校における外部機関との連携と協働（神奈川県）
6.	2020/11	他教科との連携を視野に入れた消費者教育の実践（高知県）
7.	2020/01	社会保障と税制から考える金融経済教育（沖縄県）
8.	2019/11	新科目「公共」に弁護士はどのような役割を担えるか（福岡県）
9.	2019/08	18歳成人時代における消費者教育の実践（東京都）
10.	2019/08	成年年齢引下げと新学習指導要領を踏まえて（東京都）
11.	2019/08	社会保障と税制から考える金融経済教育（東京都）
12.	2019/05	主権者教育に関する事例（東京都）
13.	2019/01	少子高齢社会における社会保障制度について多角的に考えてみよう（山梨県）
14.	2019/01	幸福を分かち合う社会保障制度とは（東京都）
15.	2019/01	社会に開かれた教育課程外部機関との協働から（東京都）
16.	2018/08	社会保障制度と保険のキホンについて学ぼう（東京、大阪、名古屋）
17.	2017/08	主権者教育における新聞の役割について～失敗と挫折と苦悩の中での授業実践報告～（岐阜県）
18.	2017/08	新学習指導要領の下での金融教育（東京都）
19.	2017/03	主権者教育における新聞の役割について～18歳選挙権時代を迎えて～（東京都）
20.	2016/11	生徒が、教師が望む租税教室とは～納税教育、税金教育から租税教育へ～（東京都）
21.	2016/09	学校現場における社会保障教育・年金教育について（東京都）
22.	2016/06	18歳選挙権時代を迎えて～主権者教育とNIE～（東京都）
23.	2015/08	リスクとリターンについて考えよう（東京都）
24.	2015/06	主権者教育とNIE（東京都）
25.	2015/06	幸福を分かち合う社会保障制度とは（東京都）
26.	2014/08	生徒が、教師が望む租税教室とは～納税教育、税金教育から租税教育へ～（群馬県）
27.	2013/08	幸福のための社会保障制度（東京都）
28.	2013/06	納税教育、税金教育から租税教育へ（東京都）
29.	2012/12	エンカレッジスクールにおける担任と特別活動　～教育・供育・共育・響育～（東京都）
30.	2012/07	これからの租税教育について（東京都）
5件表示
全件表示(30件)

■ 委員会・協会等

1.	2025/04～	教科書研究センター特別研究員
2.	2025/04～	東京都立向丘高等学校学校運営連絡協議会委員
3.	2020/11～2022/03	消費者トラブル防止コンテンツ制作コンテスト応募作品審査会委員
4.	2020/05～2021/03	評価規準、評価方法等の工夫改善に関する調査研究協力者
5.	2019/10	ICTを活用した北方領土教育・学習に関する調査委員
6.	2016/10～2017/03	社会保障・保険共育教材に関する検討会委員
7.	2016/04～2020/06	東京都租税教育推進協議会専門部会委員
8.	2016/04～2020/06	法教育推進協議会教材作成部会委員
9.	2014/04～2016/03	センター試験問題評価委員会委員（政治・経済）
10.	2014/04～2015/12	高等学校学習指導要領実施状況調査問題作成委員会委員（政治・経済）
11.	2013/05～2014/03	社会保障の教育推進に関する検討会教材検討プロジェクトチーム委員
12.	2013/04～2015/03	都立学校学力スタンダード作成・学力調査問題検討委員会委員
5件表示
全件表示(12件)

■ 研究課題・受託研究・科研費

1.	2025/04～2026/03	「保険」を鍵概念とした公民科および家庭科における financial well-being 育成のための単元・授業開発に関する研究個人研究（キーワード：保険、社会保障教育、financial well‐being）
2.	2024/04～2026/03	社会科・公民科における市民リテラシーを育む小中高一貫主権者教育カリキュラムの開発基盤研究(B)
3.	2020/04～2022/03	18歳市民力を育成する社会科・公民科の系統的・総合的教育課程編成に関する研究基盤研究B

■ メールアドレス