研究者情報システム - 佐藤文雄

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研究室

（最終更新日：2024-04-09 14:06:26）

  サトウ　フミオ   SATO Fumio
  佐藤文雄
   所属   専修大学商学部

専修大学大学院商学研究科

職種教授

■ 学歴

1.	1985/03	一橋大学商学研究科会計学博士課程単位取得満期退学
2.	1982/03	一橋大学商学研究科経営学・会計学専攻修士課程修了商学修士
3.	1980/03	一橋大学商学部経営学科卒業

■ 担当科目

1.	Web講義要項（シラバス）〔学部〕
2.	Web講義要項（シラバス）〔大学院〕

■ 所属学会

1.	1989/07～	税務会計研究学会
2.	1985/10～	日本簿記学会
3.	1985/06～	日本会計研究学会

■ 現在の専門分野

会計学　（キーワード：財務会計）

■ 著書・論文歴

1.	2012/08	著書	『全経簿記上級商業簿記・会計学テキスト』第4版分担執筆:XII(第12章) 株主資本等変動計算書中央経済社 153ー162頁（共著）
2.	2012/03	著書	『ガイダンス企業会計入門』第4版分担執筆:第8章決算書と税金白桃書房 165-181頁（共著）
3.	2010/05	著書	『全経簿記上級商業簿記・会計学テキスト』第3版分担執筆:XI(第11章) 株主資本等変動計算書中央経済社 151-160頁（共著）
4.	2010/04	著書	『スタディガイド基本簿記』分担執筆:第14章有価証券中央経済社 125-131頁（共著）
5.	2008/09	著書	『全経簿記上級商業簿記・会計学テキスト』第2版分担執筆:XI(第11章) 株主資本等変動計算書中央経済社 145-151頁（共著）
6.	2007/05	著書	『会計学大辞典』第五版項目執筆中央経済社
7.	2007/04	著書	『ガイダンス企業会計入門』第3版分担執筆:第8章決算書と税金白桃書房 167-183頁（共著）
8.	2007/03	著書	『コンパクト連結会計用語辞典』項目執筆税務経理協会
9.	2007/03	著書	『全経簿記上級商業簿記・会計学テキスト』分担執筆:X(第10章) 株主資本等変動計算書中央経済社 141-150頁（共著）
10.	2005/10	論文	「商業簿記における補助簿の検討」『専修商学論集』第81号 141-171頁（単著）
11.	2004/01	その他	《研究ノート》「財務会計と税務会計における固定資産の概念」『専修商学論集』第78号 363-390頁（単著）
12.	2003/06/26	著書	『ガイダンス企業会計入門』第2版分担執筆:第8章決算書と税金白桃書房 165-181頁（共著）
13.	2003/01/25	その他	「制度会計における長期無形資産の会計処理」『専修商学論集』第76号 303-333頁（単著）
14.	2002/03/05	その他	「制度会計における長期資産の分類に関する検討」-有形固定資産等明細表が示唆するもの- 『創価経営論集』第26巻第3号、創価大学経営学会 29-37頁（単著）
15.	2002/02/21	その他	雑誌巻頭:ビューアングル「商法会計における資本金計算基準」『旬刊速報税理』第21巻第6号、ぎょうせい 1頁
16.	2002/02/05	その他	『税務会計学辞典』(担当:項目執筆) 中央経済社（共著）
17.	2001/12/16	著書	『制度会計の変革と展望』(担当:第2章「わが国における資本金計上基準の変遷」) 白桃書房 9-26頁（共著）
18.	2001/12/10	その他	『M&A21世紀第3巻 M&Aの会計・税務・法務』(担当:第3章「分割の会計」) 中央経済社 47-69頁（共著）
19.	2001/04/26	著書	『現代会計学入門』第2版分担執筆:第2章収益費用会計白桃書房 41-99頁（共著）
20.	2001/03/20	その他	「留保利益の会計と簿記」専修大学会計学研究所年報『会計学研究』(第27号) 69-107頁（単著）
21.	2001/02/15	その他	「利益処分・損失処理」『税経セミナ』」(第46巻第3号、通巻第673号、2001年2月臨時増刊号) 224-235頁（単著）
22.	2000/03/04	その他	『管理会計辞典』(項目執筆) 同文館出版
23.	2000/01/16	著書	『ガイダンス企業会計入門』分担執筆:第8章決算書と税金白桃書房 161-178頁（共著）
24.	2000/01/15	その他	中間連結財務諸表税務経理協会「別冊税経セミナー・連結会計の基本」所収 157-164頁（単著）
25.	2000/01/15	その他	中間連結財務諸表税務経理協会「税経セミナー」(第45巻第2号・平成12年1月臨時増刊号) 97-107頁（単著）
26.	1999/10/01	論文	商法会計における配当可能利益の分配規制森山書店、『会計』(第156巻第4号・平成11年10月号) 39-54頁（単著）
27.	1998/12/01	その他	資本取引税経セミナー第43巻第18号 143-155頁（単著）
28.	1998/07/01	論文	平成9年改正商法における合併会計の問題点-資本金計算基準の後退- 産業経理協会、『産業経理』第58巻第2号 41-50頁（単著）
29.	1997/02/01	その他	イギリス株式会社の利益処分と中間配当専修商学論集第63号 143-169頁（単著）
30.	1996/11/01	その他	『現代会計学入門』分担執筆:第2章収益費用会計白桃書房 41-104頁（共著）
31.	1996/10/01	その他	財務諸表理論の基礎を学ぶ-資本会計中央経済社月刊「会計人コース」1996年10月号 26-30頁（単著）
32.	1994/04/01	その他	確定決算主義の影響-貸倒発生率の分析から- 産業経理 54巻1号産業経理協会（共著）
33.	1994/03/01	その他	わが国の制度会計における利益処分計算書および未処分利益剰余金の問題専修大学会計学研究所年報会計学研究第20号 77-119頁（単著）
34.	1994/02/01	著書	『財務会計と制度会計』(担当:第8章「利益処分案における配当金の株式種類別経理の検討」) 白桃書房 135-157頁（共著）
35.	1994/01/01	その他	わが国の制度会計における留保利益計算書の問題専修大学会計学研究所月例研究会（単著）
36.	1993/12/31	その他	国際税務マニュアル企業編大崎満監修担当アメリカ、カナダ、韓国 CCH ジャパン・リミテッド（共著）
37.	1993/03/01	その他	わが国の制度会計における留保利益計算書の問題専修大学会計学研究所年報会計学研究第19号 81-121頁（単著）
38.	1991/10/01	その他	アメリカにおける企業会計と税務会計専修大学商学研究所月例研究会（単著）
39.	1990/09/01	その他	日米における固定資産の交換の税務処理(3) 京都産業大学経済経営論叢 25巻2号京都産業大学経済経営学会 35-53頁（単著）
40.	1989/09/01	その他	わが国における会社の合併・買収のディスクロージャー(3)-トヨタ工販合併の事例研究をまじえて- 京都産業大学経済経営論叢 24巻2号京都産業大学経済経営学会 13-79頁（単著）
41.	1989/06/01	その他	わが国における会社の合併・買収のディスクロージャー(2)-トヨタ工販合併の事例研究をまじえて- 京都産業大学経済経営論叢 24巻1号京都産業大学経済経営学会 93-146頁（単著）
42.	1989/03/01	その他	わが国における会社の合併・買収のディスクロージャー(1)-トヨタ工販合併の事例研究をまじえて- 京都産業大学経済経営論叢 23巻4号京都産業大学経済経営学会 39-58頁（単著）
43.	1988/09/01	その他	日米における固定資産の交換の税務処理(2) 京都産業大学経済経営論叢 23巻2号京都産業大学経済経営学会 100-120頁（単著）
44.	1988/04/01	その他	アメリカ税法における貸倒引当金の会計と税務産業経理 48巻1号産業経理協会 78-87頁（単著）
45.	1987/12/01	その他	日米における固定資産の交換の税務処理(1) 京都産業大学経済経営論叢 22巻3号京都産業大学経済経営学会 215-233頁（単著）
46.	1986/12/01	その他	アメリカ税法における企業会計と税務会計の関係京都産業大学経済経営論叢 21巻3号京都産業大学経済経営学会 269-290頁（単著）
47.	1986/05/01	その他	アメリカ税法における引当金の会計税経通信 41巻6号税務経理協会 31-40頁（単著）
48.	1984/07/01	その他	アメリカ税法における割賦基準産業経理 44巻2号産業経理協会 94-104頁（単著）
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■ 学会発表

1.	2006/08	「工業簿記に関する勘定科目の研究」(簿記教育研究部会最終報告)（日本簿記学会第22回全国大会）
2.	2005/09	「工業簿記に関する勘定科目の研究」(簿記教育研究部会中間報告)（日本簿記学会第21回全国大会）
3.	1995/09	商法における中間配当の規制と自己株式取得の財源規制（日本会計研究学会第54回大会）
4.	1994/09	「日本的簿記会計実務の解明」(簿記実務研究部会最終報告)（日本簿記学会第10回全国大会）
5.	1993/09	「日本的簿記会計実務の解明」(簿記実務研究部会中間報告)（日本簿記学会第9回全国大会）

■ 教育上の能力

●教育方法の実践例
1.		教育内容・方法の工夫
●作成した教科書、教材
1.	2001/04/26	「現代会計学入門」（第２版）刊行（共編著の教科書）

■ 研究課題・受託研究・科研費

1985

資本会計個人研究（キーワード：株主資本）

■ 研究室

神田キャンパス1号館5階506