研究者情報システム - 森原康仁

1.	2020/06	論文	コロナショック後に来るもの世界経済評論IMPACT （単著）
2.	2019/10/11	著書	『企業と社会が見える経営学総論』（大月書店）（共著）
3.	2019/09/20	著書	デヴィッド・ハーヴェイ『経済的理性の狂気――グローバル経済の行方を〈資本論〉で読み解く』（作品社）（共著）
4.	2019/05	著書	入門アメリカ経済Q&A100 中央経済社（共著）
5.	2019/04	論文	垂直分裂と垂直再統合――IT/エレクトロニクス産業における現代大量生産体制の課題京都大学経済学会編『経済論叢』 193(2),157-179頁
6.	2019/03	著書	『三重県史通史編近現代2(下)』三重県 393-412頁（共著）
7.	2019/03	論文	「人びとにリスクを許容させる『新自由主義』のロジック」『ミュージック・マガジン』 51(3),199-199頁
8.	2019/03	論文	プラットフォーム・ビジネスとGAFAによるレント獲得日本比較経営学会編『比較経営研究』 (43),47-68頁（単著）
9.	2019/03	その他	国際生産の深化と米中貿易戦争『教育』 (878),54-55頁（単著）
10.	2019/03	その他	新刊自著を語る『アメリカIT産業のサービス化――ウィンテル支配とIBMの事業変革』(日本経済評論社) 『TRIO』 (20),36-36頁（単著）
11.	2019/02	論文	デジタル化・雇用喪失・経済成長―― 「雇用なき成長」を回避する政策的選択肢はあるのか『Int'lecowk』 (1087),4-5頁（単著）
12.	2019/02	その他	[新版]図説経済の論点旬報社
13.	2019/02	その他	トランプ政権下の景気拡大と政治リスク――排外主義と保護主義『ピープルズ・プラン』 (83),25-30頁（単著）
14.	2019/01	その他	G20ブエノスアイレス首脳会議――デジタル課税での連携の背景『中部経済新聞』 2019年1月8日付（単著）
15.	2019/01	その他	企業社会日本の雇用のゆくえ『教育』 (876),50-51頁（単著）
16.	2018/12	その他	国際分業と人材で急伸の「IT産業」にトランプ氏の影『月刊リベラルタイム』 18(12),24-25頁（単著）
17.	2018/12	その他	技術進歩による「雇用なき成長」世界経済評論IMPACT （単著）
18.	2018/11	その他	「やりがい」と感情労働『教育』 (874),54-55頁
19.	2018/09	その他	踊り場を迎える景気とアベノミクス『教育』 (872),52-53頁（単著）
20.	2018/07	論文	「市民と野党の共闘」と市民の政治参加――三重県における2度の国政選挙の価値『日本の科学者』 53(7),18-23頁（単著）
21.	2018/07	その他	Points of View 安倍政権の「強さ」の足元をみる『ミュージック・マガジン』 50(8),199-199頁（単著）
22.	2018/07	その他	ビッグデータとGAFAの「データ寡占」――政策当局の介入の可能性はまだ不透明世界経済論IMPACT 2018年7月30日（単著）
23.	2018/07	その他	所属増なき成長というディストピア『教育』 (670),52-53頁（単著）
24.	2018/07	その他	米中の国際分業――「再版テイラー主義」の持続性を問う『中部経済新聞』2018年8月30日付 8-8頁（単著）
25.	2018/05	論文	「書評『21世紀ICT企業の経営戦略――変貌する世界の大企業体制』夏目啓二編著、文眞堂、2017年、273ページ」日本比較経営学会編『比較経営研究』 (42),124-132頁（単著）
26.	2018/05	その他	ビッグデータの革新性――テクノロジーと社会・経済組織の変革『中部経済新聞』 2018年5月18日付 (23308) （単著）
27.	2018/05	その他	ビットコインは「本物」か(下) 『教育』 (868),52-53頁
28.	2018/04	その他	ビットコインは「本物」か(中) 『教育』 (867),52-53頁
29.	2018/04	その他	経済成長と社会の発展との調和が焦点となる世界経済:「包摂的成長」に注目が集まる背景」世界経済評論IMPACT 2018年4月2日（単著）
30.	2018/03	その他	ビットコインは「本物」か(上) 『教育』 (866),52-53頁（単著）
31.	2018/02	その他	朝鮮半島危機と北朝鮮経済『教育』 (865),52-53頁（単著）
32.	2018/01	その他	リスクとリターン『教育』 (864),52-53頁（単著）
33.	2017/12	その他	内部留保課税が注目される理由『教育』 (863),54-55頁（単著）
34.	2017/11	その他	「包摂的成長」への注目成長の質を問う『中部経済新聞』 2017年11月30日付 (23668),8-8頁
35.	2017/11	その他	労働政策の目的は「生産性」か『教育』 (862),54-55頁（単著）
36.	2017/10	その他	限界露呈する経産省主導の政策決定『教育』 (861),52-53頁（単著）
37.	2017/09	その他	AIのインパクトを見きわめる『教育』 (860),52-53頁（単著）
38.	2017/08	その他	「包摂的成長」が注目される背景『教育』 (859),48-49頁（単著）
39.	2017/07	その他	トランプ減税と有害な租税競争『教育』 (858),52-53頁（単著）
40.	2017/07	その他	森友学園問題、加計学園問題をつらぬく「権力の私物化」『ミュージック・マガジン』 49(7),183-183頁（単著）
41.	2017/06	著書	アメリカIT産業のサービス化――ウィンテル支配とIBMの事業変革日本経済評論社（単著）
42.	2017/06	その他	「完全雇用下の賃金・消費の低迷」『教育』 (857),52-53頁（単著）
43.	2017/05	著書	戦争国家イギリス―反衰退・非福祉の現代史― 名古屋大学出版会（共著）
44.	2017/05	その他	多様性と資本主義――トランプ政権への警戒強める米IT産業『中部経済新聞』 2017年5月23日付 (23509),8-8頁
45.	2017/05	その他	多様性の価値と排外主義『教育』 (856),52-53頁（単著）
46.	2017/04	その他	「エキタス」の挑戦―最低賃金を引き上げよ! 労働組合になじみのなかった人々を引きつけ、「プラットフォーム」を目指す WEBRONZA (2017年4月14日) （単著）
47.	2017/04	その他	トランプと距離を置くシリコンバレー『教育』 (855),58-59頁（単著）
48.	2017/03	その他	オバマのレガシー『教育』 (854),52-53頁（単著）
49.	2017/02	論文	TPPと国内制度改革――新自由主義的統治性の下での対外政策『哲学と現代』 (32),5-25頁（単著）
50.	2017/02	論文	オバマ政権の理念と現実――「中間層の経済学」と分割政府下の苦闘『季刊ピープルズ・プラン』 (75),74-84頁（単著）
51.	2017/02	その他	為替と輸出数量の関係『教育』 (853),52-53頁（単著）
52.	2017/01	その他	オバマのレガシー――格差・貧困対策は課題として残り続ける POST 2017年1月
53.	2017/01	その他	米国はいつTPPを批准するのか『教育』 (852),52-53頁（単著）
54.	2017/01	その他	経済レンズをかけてみる vol.10 米国はいつTPPを批准するのか『教育』 (852),52-53頁（単著）
55.	2016/12	その他	日銀の「総括的検証」を検証する『教育』 (851) 52-53頁（単著）
56.	2016/11	その他	スミスとピケティ――揺らぐ経済秩序と公正『中部経済新聞』 (23348)
57.	2016/11	その他	ピケティと経済的公正『季刊ピープルズ・プラン』 (74),33-40頁
58.	2016/11	その他	最低賃金引き上げをめぐる論点『教育』 (850) 52-53頁（単著）
59.	2016/11	その他	経済レンズをかけてみる vol.8 最低賃金引き上げをめぐる論点『教育』 (850),52-53頁（単著）
60.	2016/10	その他	住宅政策の充実と若者の自立支援『教育』 (849) （単著）
61.	2016/10	その他	経済レンズをかけてみる vol.7 住宅政策の充実と若者の自立支援『教育』 (849),50-51頁（単著）
62.	2016/09	その他	新ターゲティングポリシーとインフラ輸出『日本の科学者』 51(9)
63.	2016/09	その他	科学技術基本計画とイノベーション『教育』 (848) 52-53頁
64.	2016/09	その他	経済レンズをかけてみる vol.6 科学技術基本計画とイノベーション『教育』 (848),52-53頁（単著）
65.	2016/08	著書	「政治経済学研究のプラットフォームとしての大月書店」『大月書店70年のあゆみ』(大月書店) 28-29頁（共著）
66.	2016/08	著書	入門現代日本の経済政策(「Chap.12 科学技術政策を考える――産学連携・イノベーションと市民社会」) 法律文化社（共著）
67.	2016/08	その他	「パナマ文書」で沸騰した怒りは経済に公正さを求める声の現れである『ミュージック・マガジン』 48(9) 191-191頁
68.	2016/08	その他	「政治経済学研究のプラットフォームとしての大月書店」『大月書店70年のあゆみ』(大月書店) 28-29頁（単著）
69.	2016/08	その他	入門現代日本の経済政策法律文化社（共著）
70.	2016/08	その他	経済レンズをかけてみる vol.5 消費増税延期と「官邸主導」『教育』 (847) 46-47頁
71.	2016/07	その他	パナマ文書と経済的公正『教育』 (846) 52-53頁
72.	2016/07	その他	経済レンズをかけてみる vol.4 パナマ文書と経済的公正『教育』 (846),52-53頁（単著）
73.	2016/06	その他	アベノミクスの3年半をふりかえる『教育』 (845) 54-55頁
74.	2016/06	その他	経済レンズをかけてみる vol.3 アベノミクスの3年半をふりかえる『教育』 (845),54-55頁（単著）
75.	2016/05	その他	最低賃金引き上げと雇用『教育』 (844) 54-55頁
76.	2016/05	その他	経済レンズをかけてみる vol.2 最低賃金引き上げと雇用『教育』 (844),54-55頁（単著）
77.	2016/05	その他	緩和依存政策の限界――所得再分配の役割が重要『中部経済新聞』 2016年5月12日d付(第23196号) 8-8頁
78.	2016/04	その他	書評香山リカ[ほか]著『ヒューマンライツ:人権をめぐる旅へ:香山リカ「対談集」』『学塔』 (136) 2-2頁
79.	2016/04	その他	最低賃金引き上げは雇用を減らすか1 『週刊コープみえ』 2016年4月4週(第17号) 3-3頁
80.	2016/04	その他	最低賃金引き上げは雇用を減らすか2 『週刊コープみえ』 2016年5月2週(第19号) 3-3頁
81.	2016/04	その他	経済レンズをかけてみる『教育』 (843) 50-51頁（単著）
82.	2016/03	論文	ガースナー後のIBMにおけるリストラクチャリング――なぜハードウェア事業は全面的に放棄されなかったのか三重大学法律経済学会編『法経論叢』 33(2),19-35頁（単著）
83.	2016/03	論文	ガースナー後のIBMにおける経営再建――組織の再統合と異種的資源の内部統合化日本比較経営学会編『比較経営研究』 (40),97-124頁（単著）
84.	2016/03	その他	TPPの経済効果に関する新たな政府試算――試算の前提のあいまいさ『週刊コープみえ』 2016年3月5週(第13号) 3-3頁（単著）
85.	2016/03	その他	TPPの経済効果に関する新たな政府試算――試算の前提のあいまいさ『週刊コープみえ』 (13) （単著）
86.	2016/03	その他	新刊自著を語る図説経済の論点『TRIO』 17,36-36頁（単著）
87.	2016/02	その他	TPPの前史を考える――通商協定の歴史2 『週刊コープみえ』 2016年2月3週(第7号) 3-3頁（単著）
88.	2016/01	著書	18歳からわかる平和と安全保障のえらび方(範囲:「多国籍企業の展開と影響力」) 大月書店（共著）
89.	2016/01	その他	TPPの前史を考える――通商協定の歴史1 『週刊コープみえ』 2016年1月3週(3号) 3-3頁（単著）
90.	2016/01	その他	ピケティと日本における反緊縮『PACE』 (10) 105-109頁（単著）
91.	2015/12	その他	通商交渉に対する多国籍企業の影響力『週刊コープみえ』 2015年12月1週(48号) 4-4頁
92.	2015/10	論文	ピケティ・企業過剰貯蓄・「イノベーション」『唯物論研究年誌第20号生活を〈守る〉思想』(大月書店) (20),169-181頁（単著）
93.	2015/10	その他	TPP大筋合意効果薄いが打撃は深刻『中日新聞』 (26236) 12-12頁
94.	2015/10	その他	TPP大筋合意効果薄いが打撃は深刻『中日新聞』 (2636),12-12頁（単著）
95.	2015/10	その他	「大筋合意」したTPP――「効果」の内実を考える『週刊コープみえ』 2015年11月1週(44号) 4-4頁
96.	2015/09	論文	「緊縮」への反発――「アベノミクス」にたいする期待と幻滅『現代思想』 43(14),125-131頁（単著）
97.	2015/09	その他	AIIBの創設——日米参加見送りの背景新興国対応の秩序構想力が欠落『中部経済新聞』第22995号、2015年9月11日付 8-8頁（単著）
98.	2015/08	その他	なぜヒラリー・クリントンはTPPに慎重なのか『週刊コープみえ』 2015年9月2週(36号)
99.	2015/07	その他	懸念されるTPPの交渉プロセス『週刊コープみえ』 2015年7月2週(27)
100.	2015/05	その他	オープンカレッジ生産工程の国際的分散――先進国企業主導の統治構造『中部経済新聞』（単著）
101.	2015/05	その他	生産工程の国際的分散――先進国企業主導の統治構造『中部経済新聞』 2015年5月20日付 8-8頁
102.	2015/04	著書	資本主義の現在―資本蓄積の変容とその社会的影響(範囲:「第3章なぜ製造業企業はサービス活動に注力するのか」) 文理閣（共著）
103.	2015/04	論文	「異次元緩和」の帰結と成長戦略――医療制度法人改革の背景『月刊保団連』 (1186),54-59頁（単著）
104.	2015/04	その他	現代資本主義における国際機関の性格の包括的な解明・検討書評池島祥文著『国際機関の政治経済学』『農業・農協問題研究』 (56) 21-24頁
105.	2015/04	その他	資本主義の現在―資本蓄積の変容とその社会的影響文理閣（共著）
106.	2015/03	その他	ヘイトスピーチ差別扇動を許さぬために大学としての対応を『週刊あのつ』 (57) 2-2頁（単著）
107.	2015/01	著書	図説経済の論点旬報社（共著）
108.	2014/12	その他	「『バズーカ2』の現実的効果――本質的な問題は実体経済に」『中部経済新聞』第22758号、2014年12月2日付 8-8頁（単著）
109.	2014/12	その他	「アベノミクス」二年のバランスシート『PACE』 (9)
110.	2014/10	論文	なぜ「包括的ソリューション・サービス」の台頭は分析されてこなかったか――アメリカIT産業研究のサーベイ三重大学法律経済学会編『法経論叢』 32(1),21-36頁（単著）
111.	2014/06	その他	ソリューションの価値――製造業がサービス活動重視『中部経済新聞』2014年6月18日付 8-8頁（単著）
112.	2014/03	論文	要素技術の統合コストの増大と包括的ソリューション・サービス――2000年代におけるエンタープライズIT市場の再編の検討『立命館国際地域研究』 (39),89-123頁（単著）
113.	2014/02	その他	IBMのサーバー事業売却――専業モデルへの転換を意味しない『中部経済新聞』 2014年2月12日付
114.	2013/12	その他	2つのイノベーション――企業家的競争と「幸福な交雑」中倉智徳『ガブリエル・タルド-贈与とアソシアシオンの体制へ』を読む『PACE』 (8) 88-97頁（単著）
115.	2013/06	その他	情報通信技術と雇用喪失社会への投資が不可欠『中部経済新聞』 (22310 (2013年6月11日)) 5-5頁（単著）
116.	2012/10	論文	IT産業のサービス化と再統合化――要素技術の技術的補完性の高まりはIT企業の戦略にいかなる影響を与えたか京都大学経営管理大学院みずほ証券寄附講座ワーキングペーパー No. MSEWP2012E-1 （単著）
117.	2012/10	論文	対ベトナム直接投資の動向と日系中小企業の経営戦略――ベトナム裾野産業育成の可能性の分析『立命館国際地域研究』 (36),51-78頁（共著）
118.	2012/03	論文	サプライチェーンの混乱と震災復興政策『資本と地域』 (8) （単著）
119.	2012/03	その他	感情労働とサービス業――「やりがい」はだれのものか『Nomad』 (2) （単著）
120.	2011/08	論文	書評レベッカ・ソルニット『災害ユートピア』『協う』 (126) （単著）
121.	2011/04	論文	書評東京大学高齢社会総合研究機構著『2030年超高齢未来――「ジェントロジー」が、日本を世界の中心にする』『協う』 (124) （単著）
122.	2011/02	論文	アメリカIT製造業企業のサービス事業展開と世界生産ネットワーク――1990年代以降におけるIBM社の事業再編過程の検討を中心に KUES Ph.D. Candidates' Monograph Series, Kyoto University Economic Society, No. 201102211 （単著）
123.	2010/08	論文	情報技術革新と「参加のアーキテクチャ」――「集合知」の利益の配分形態『Int'lecowk』 66(8) （単著）
124.	2010/06	著書	知識資本の国際政治経済学―知財・情報・ビジネスモデルのグローバルダイナミズム(範囲:「第8章オープンソースソフトウェアの普及とIT産業のサービス化――IBM社のLinux戦略との関連で」) 同友館（共著）
125.	2010/04	その他	クラウド・コンピューティングとIT産業のサービス化『Int'lecowk』 65(3)
126.	2007/10	その他	日本国際経済学会第65回大会に参加して『資本と地域』 (4)
127.	2007/03	論文	アメリカ企業の情報化投資とITサービスの成長京都大学経済学会編『経済論叢』 179(3) （単著）
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■ 学会発表

1.	2019/08	プラットフォーム・リーダーシップとGAFAのデータ寡占（比較経済体制研究会第38回夏季研究大会）
2.	2019/06	垂直分裂と垂直再統合――IT/エレクトロニクス産業における現代大量生産体制の課題（企業経済研究会）
3.	2019/05	「討論者:夏目啓二『米中プラットフォーマーの覇権を巡る競争と協調』」（日本比較経営学会第44回全国大会）
4.	2018/09	垂直分裂と垂直再統合――「産業組織の新たなアメリカ・モデル」と新興国における大量生産活動（アジア経営学会第25回全国大会統一論題「アジアにおけるパワーシフト?-新興国企業をめぐる企業間関係の新段階-」）
5.	2018/05	データ駆動型経済とGAFA（日本比較経営学会第43回全国大会統一論題「新たな産業革命と企業経営」）
6.	2017/10	ソリューション・サービスの提供による超過利潤の獲得（経済理論学会第65回全国大会）
7.	2015/06/13	ガースナー後のIBMにおける経営再建――Wintelモデルの相対化（日本国際経済学会第5回春季大会）
8.	2014/10	討論者:齋藤豊「多国籍企業による専門技術者の企業内頭脳循環とモジュール化」（日本国際経済学会第73回全国大会・第6分科会「多国籍企業2」）
9.	2012/07	ベトナム直接投資の動向と日系中小企業の経営戦略――現地調査をもとにしたベトナム裾野産業育成の可能性の分析（日本国際経済学会関西支部研究会）
10.	2008/10/12	アメリカIT製造業企業と世界生産ネットワークの形成（日本国際経済学会第67回全国大会）
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■ 社会における活動

1.	2018/11	アメリカにおける学生ローンの拡大とミレニアル世代の政治参加
2.	2018/11	京都大学大学院経済学研究科・塩地洋・田中彰ゼミナール
3.	2018/11	半田高校第2回大学学部学科研究会　「問い」としての多国籍企業
4.	2017/02	トビタテ!留学JAPANサミット in みえ　グローバルとローカル――地域と世界をつなぐ
5.	2016/11	四日市高等学校スーパーグローバルハイスクール講義「問題」としての多国籍企業――グローバル化のさまざまなかたち
6.	2016/09	TBSニュースバードニュースの視点
7.	2016/05	「労働ねっと」講演会　所得再分配と最低賃金――経済政策の観点からみた検討
8.	2015/11	四日市高等学校スーパーグローバルハイスクール　グローバル・ビジネスーー生産の国際化の背景とその影響
9.	2015/04	スズカ塾　やさしい経済の話――「アベノミクス」の帰結とその限界を考える
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■ 受賞学術賞

2019/05

日本比較経営学会・第44回全国大会 2019年度日本比較経営学会第学会賞（学術賞）

■ 研究課題・受託研究・科研費

2019/04～2022/03

公益信託山田学術研究奨励基金企業からの受託研究

■ 研究室

生田キャンパス 3号館 4階 3417