研究者情報システム - 阪本将英

■ 学歴

1.		京都大学経済学研究科博士課程修了
2.	2006/03 (学位取得)	京都大学博士（経済学）

■ 担当科目

1.	Web講義要項（シラバス）〔学部〕
2.	Web講義要項（シラバス）〔大学院〕

■ 所属学会

1.	～	環境経済・政策学会
2.	～	経済理論学会
3.	～	基礎経済科学研究所

■ 現在の専門分野

応用経済学　（キーワード：環境経済学）

■ 著書・論文歴

1.	2015/03	論文	包括的石綿健康被害補償制度の構築に向けた提言―被害者の立場から考える新たな補償制度についてー環境経済・政策学会環境経済・政策研究 8巻(1号),1-18頁（単著）
2.	2009/07	論文	持続可能な発展に向けた経済理論の一考察アジア・アフリカ研究 49巻(3号),2-27頁（単著）
3.	2003/03	論文	公害健康被害補償制度の経済分析会計検査研究 (27号),227-244頁（単著）
4.	2010/12	論文	社会的費用論の再検討-カップ理論と費用負担原則について- 政経研究 (95号),63-76頁（単著）
5.	2019/03	論文	戦後資本主義の支配構造とその転換に向けた若干の提言 -日本資本主義を中心に- 専修ビジネス・レビュー 14(1),1-9頁（単著）
6.	2023/03/16	論文	環境および社会経済の危機の克服に向けた認識と選択 : 公共選択としての合理性専修ビジネス・レビュー 18(1),47-61頁（単著）
7.	2022/03	論文	地熱発電の普及促進に向けた制度設計に関する若干の問題提起専修ビジネス・レビュー 17(1),27-39頁（単著）
8.	2022/02/20	論文	石綿健康被害救済制度の改正に向けた制度設計に関する予備的考察商学研究所報 53(8),1-29頁（単著）
9.	2021/03	論文	持続可能な社会経済システムの構築に向けた若干の問題提起　―アイスランドと日本の地熱発電を事例に― 専修ビジネス・レビュー 16(1),41-53頁（単著）
10.	2017/03/31	著書	『アジア・オセアニアにおける災害・経営リスクのマネジメント』担当部分:3章「タイの防災政策の課題と日本の国際協力-2011年のタイの大洪水を事例に―」白桃書房（共著）
11.	2016/04	論文	TPP合意による新たな貿易ルールの形成と展開-日本とアジア太平洋地域を中心に- アジア・アフリカ研究 56巻(2号),25-41頁（単著）
12.	2015/10	論文	A Study on Relief System to Reduce Post-Eartquake Asbestos Health Damage : cases of Japan and Indonesia アジア・アフリカ研究 55巻(4号),65-84頁（単著）
13.	2015/09	論文	震災復興ならびに地域活性化に向けた情報発信の有効性と課題経済教育学会 (34号),130-135頁（共著）
14.	2012/12	著書	『変貌するアジアと日本の選択』担当部分:第5章「自然災害にかかわる日本の国際協力の問題点-インドネシアの巨大津波災害を事例に-」昭和堂 143-170頁（共著）
15.	2011/11	論文	A Study on The Relief System for Asbestos Damage ;Cases of Kobe,Japan and Banda Achez,Indonesia Proceedings of The 6 Annual International Workshop & Expo on Sumatra Tsunami -Disaster & Recovery （単著）
16.	2009/05	論文	グリーン・ニューディールにもとづく雇用対策と波及効果経済科学通信 (120号),5-9頁（単著）
17.	2009/04	著書	『現代米国の虚像と実像』担当部分:第8章「米国の環境政策の後退と新たな展開」同文館 203-225頁（共著）
18.	2008/11	著書	環境事典旬報社（共著）
19.	2008/10	論文	インド洋津波災害における災害復興支援の有用性と課題アジア・アフリカ研究 48巻(4号),49-64頁（共著）
20.	2008/07	論文	経済的価値観の転換慶応義塾大学出版会教育と医学 56号(7),12-20頁（単著）
21.	2007/07	論文	地球温暖化問題と持続可能な発展についての一考察経済科学通信 (114号),32-38頁（単著）
22.	2006/03	論文	社会的費用論と公害健康被害補償制度京都大学博士学位論文（単著）
23.	2004/09	論文	公害健康被害補償制度のフロンティア会計検査研究 (30号),171-187頁（単著）
24.	2002/04	論文	社会的費用論と制度について経済科学通信 (98号),54-60頁（単著）
25.	1999/12	論文	公害健康被害補償制度の改正について経済科学通信 (94号),54-60頁（単著）
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■ 学会発表

1.	2007/10	経済学における価値の源泉と自然理解（経済理論学会第55回大会）
2.	2010/09	The Study on Reducing Health-Risks caused by Asbestos after Disaster（1st Annual Conference of the International Society for Integrated Disaster Risk Management）
3.	2007/09	持続可能な発展についての一考察（基礎経済科学研究所第30回大会）
4.	2014/10	震災復興まちづくりに関するオープン・イノベーションの可能性-概念整理-（社会経済システム学会第33回大会）
5.	2010/08	Formation and development of global environmental policies（2010 DMZ peacce congress,enviroment and green cooperation）
6.	2014/09	震災復興ならびに地域活性化に向けた情報発信の有効性と課題-宮城県石巻市のキッズ・メディア・ステーションを事例に-（経済教育学会第30回大会）
7.	2013/09	日本とインドネシアの新たな関係構築に向けて-被災地の相互支援を中心に-（基礎経済科学研究所第36回研究大会）
8.	2012/03	持続可能な社会経済システムについての一考察-環境と社会経済の調和を目指して-（基礎経済科学研究所 2012年春季研究交流集会）
9.	2011/10	自然災害に関わる日本の国際協力の問題点―インドネシアの巨大津波災害を事例に―（基礎経済科学研究所第34回大会）
10.	2004/09	潜在的社会的費用と事後的社会的費用（環境経済・政策学会 2004年大会）
11.	2002/03	経済学は自然をどうとらえてきたか-価値の源泉としての労働と自然について-（基礎経済科学研究所 2002年春季交流集会）
12.	2001/09	社会的費用論と制度（環境経済・政策学会2001年大会）
13.	2001/08	アマルティア・センの権原アプローチの有効性と課題について（基礎経済科学研究所第24回大会）
14.	2001/03	アジアにおける持続可能な発展とは何か-環境経済学の視点から-（基礎経済科学研究所 2001年春季交流集会）
15.	2000/09	社会的費用の再定義（基礎経済科学研究所第23回大会）
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■ 研究室

神田キャンパス1号館14階1415