研究者情報システム - 田中隆之

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所属学会

研究室

（最終更新日：2024-10-09 21:22:20）

  タナカ　タカユキ   TANAKA Takayuki
  田中隆之
   所属   専修大学経済学部

専修大学大学院経済学研究科

職種教授

■ 学歴

1.	2004/03/25 (学位取得)	専修大学博士（経済学）
2.	1981/04 (学位取得)	東京大学経済学士
3.	1981/03	東京大学経済学部経済卒業

■ 担当科目

1.	Web講義要項（シラバス）〔学部〕
2.	Web講義要項（シラバス）〔大学院〕

■ 所属学会

1.	～	日本経済政策学会
2.	～	日本金融学会

■ 現在の専門分野

経済政策, 金融・ファイナンス　（キーワード：金融政策、日本経済論）

■ 著書・論文歴

1.	2024/09/30	論文	特集歴史に学ぶ世界経済「中央銀行　”ポスト非伝統的金融政策”へ移行低インフレ下の物価安定に苦慮」『週刊エコノミスト』10月15・22日合併号 102(31),21-23頁（単著）
2.	2024/07/30	論文	「国債を安易に買わないことが『日本売り』と円安対策だ」『週刊エコノミスト』2024年7月30日号 102(23),77-77頁（単著）
3.	2024/05/14	論文	経済教室「金融政策正常化への道筋(上)　国債保有残高の圧縮　着実に」『日本経済新聞』2024年5月14日（単著）
4.	2024/04/23	著書	『アメリカ連邦準備制度（FRS）の金融政策』第２版（単著）
5.	2023/11/20	著書	『金融政策の大転換中央銀行の模索と課題』（単著）
6.	2023/10/01	論文	「植田日銀の使命と展望」『現代の理論』2023秋号 (62),65-71頁（単著）
7.	2023/08/01	論文	「｢異次元緩和｣と国債大量購入―真の問題は何か―」『証券アナリストジャーナル』2023年8月号 61(8),38-49頁（単著）
8.	2023/04/21	論文	経済教室「米財政・金融政策の行方(中)　FRB、物価管理一層難しく」『日本経済新聞』2023年4月21日 31-31頁（単著）
9.	2022/11/01	論文	「物価コントロールと中央銀行」『運輸と経済』2022年11月号 82(11),44-50頁（単著）
10.	2022/04/12	論文	経済教室「米利上げ後の展望(上)　低成長下インフレ抑制難題」『日本経済新聞』2022年4月12日日本経済新聞 26-26頁（単著）
11.	2021/06/23	論文	経済教室「米経済対策をどうみるか(中)　ＦＲＢ、国債購入の出口難題」『日本経済新聞』2021年6月23日日本経済新聞 30-30頁（単著）
12.	2020/12/07	論文	書評「河村小百合著『中央銀行の危険な賭け』」『週刊金融財政事情』 71(45),33-33頁（単著）
13.	2020/10/27	論文	「変遷　『失われた30年』乗り越えた世界にない総合商社の進化論」（特集・バフェットvs商社）『週刊エコノミスト』2020年10月27日号 98(41),70-71頁（単著）
14.	2020/09/28	その他	マンスリー編集特集「総合商社の将来像は日本モデルなお強み」『日経産業新聞』2020年9月28日
15.	2020/09/09	論文	経済教室「世界的な金利消失(下)　緊急時の中銀の役割高まる」『日本経済新聞』2020年9月9日　24頁（単著）
16.	2020/06	論文	書評「村本孜・内田真人編著『アベノミクス下の地方経済と金融の役割』」『国民経済雑誌』 221(6),85-92頁（単著）
17.	2019/08/06	論文	「商品取引・投資・事業運営 3機能とも持つ特種性」(特集・商社の稼ぎ方) 『週刊エコノミスト』2019年8月6日号 97(31),76-77頁（単著）
18.	2019/07/10	論文	経済教室「トランプ政権とFRB(下)」『日本経済新聞』2019年7月10日 24頁（単著）
19.	2019/06	論文	書評「猿山純夫監修/日本貿易会著『「内なるグローバル化」による新成長戦略と商社――世界人材・企業と拓く新生ジャパン』」『経営史学』2019年6月 54(1),48ー50頁（単著）
20.	2019/02	論文	書評「白川方明『中央銀行』」『経済セミナー』2019年2・3月号 (706),120頁（単著）
21.	2018/08/21	論文	経済教室「日銀出口への難路(中) 市場味方に金利急騰回避」『日本経済新聞』2018年8月21日（単著）
22.	2018/07/01	その他	学会だより・日本金融学会 2018年度春季大会「国際金融規制改革と新日銀法20年」『金融ジャーナル』2018年7月号 (747) （単著）
23.	2018/05/01	論文	「日銀の大量資産購入とその「出口」」『証券アナリストジャーナル』2018年5月号 56(5),6-18頁（単著）
24.	2018/04/24	論文	複眼「複合経営は時代遅れか日本の商社、商流に強み」『日本経済新聞』2018年4月24日 6頁（単著）
25.	2018/01	論文	「出口に向かうFRB 柔軟・慎重な政策運営奏功」『昭和経済』1月号 69(1) （単著）
26.	2017/12/15	論文	論点「日銀の金融緩和「財政破綻」懸念の払拭を」『毎日新聞』2017年12月15日 11頁（単著）
27.	2017/11/21	論文	「出口の迷路金融政策を問う7 長短金利操作やめ資産購入減額を」『週刊エコノミスト』2017年11月21日号 95(45) （単著）
28.	2017/10/03	論文	経済教室「出口に向かうFRB(下)柔軟・慎重な政策運営奏功」『日本経済新聞』2017年10月3日 31頁（単著）
29.	2017/03	著書	『総合商社―その「強さ」と、日本企業の「次」を探る』祥伝社新書（単著）
30.	2017/02/27	論文	書評・河村小百合『中央銀行は持ちこたえられるか』『週刊金融財政事情』2017年2月27日号 (3203) （単著）
31.	2016/12/22	論文	経済教室「米金融政策の行方(下) FRBの保有資産圧縮焦点」『日本経済新聞』2016年12月22日（単著）
32.	2016/05/24	論文	「竹内宏・長銀総合研究所元理事長日本経済解き明かす『路地裏の経済学』」『週刊エコノミスト』2016年5月24日号 94(22),90頁（単著）
33.	2015/12/24	論文	経済教室「米利上げと世界経済(上) 「正常化」の第2段階クリア」『日本経済新聞』2015年12月24日（単著）
34.	2015/05/19	論文	「アベノミクス「第一の矢」の再検討―先進国4中央銀行が共通に抱える問題の中で―」『金融構造研究』金融構造研究会 (37),23-37頁（単著）
35.	2015/05/19	論文	視点争点学者に聞け!「日本に根付かない中央銀行の独立性」『週刊エコノミスト』2015年5月19日号 93(19),48-49頁（単著）
36.	2015/04/07	論文	視点争点学者に聞け!「日本の国内債務危機を回避せよ」『週刊エコノミスト』2015年4月7日号 93(14),68-69頁（単著）
37.	2015/04	論文	「FRBの非伝統的金融政策とその評価」『経済のプリズム』2015年4月号、参議院調査室 (139) （単著）
38.	2015/03/31	論文	「米連邦準備制度理事会(FRB)における非伝統的金融政策の展開、効果、問題点」『CUC View & Vision』2015/Mar. 千葉商科大学 (39),4-11頁（単著）
39.	2015/03/03	論文	視点争点学者に聞け!「中銀の資産購入にもっと議論を」『週刊エコノミスト』2015年3月3日号 93(9),86-87頁（単著）
40.	2015/03	論文	「デフレ脱却するも目標の2%には届かず」『Journal of Financial Planning』2015年3月号 4-5頁
41.	2015/01/17	論文	視点争点学者に聞け!「問われる日銀の「出口」と財政再建」『週刊エコノミスト』2015年1月17日 93(4),48-49頁（単著）
42.	2014/12/16	論文	視点争点学者に聞け!「「出口」で明暗を分けるFRBと日銀」『週刊エコノミスト』2014年12月16日 92(52),54-55頁
43.	2014/11/11	論文	視点争点学者に聞け!「ECBは大量資産購入回避が得策」『週刊エコノミスト』2014年11月11日号 92(47),48-49頁（単著）
44.	2014/09	著書	『アメリカ連邦準備制度(FRS)の金融政策』金融財政事情研究会（単著）
45.	2014/04/29	論文	経済教室「検証フォワードガイダンス(下) FRBの修正、混乱は回避」『日本経済新聞』2014年4月29日（単著）
46.	2013/12/01	論文	書評・湯本雅士『金融政策入門』『国際金融』2013年12月1日 (1255) （単著）
47.	2013/10/22	論文	経済教室「FRB新議長にイエレン氏雇用・景気重視の姿勢続く」『日本経済新聞』2013年10月22日 26頁（単著）
48.	2013/09/10	論文	「金融政策における期待の役割長期金利を引き下げるが物価・実需喚起は難しい」『週刊エコノミスト』2013年9月10日 91(39),40-41頁（単著）
49.	2013/02	その他	「先進国中央銀行の非伝統的金融政策―その手段、効果、問題点」『証券アナリストジャーナル』2013年2月号 55-68頁
50.	2012/10/12	その他	経済教室「中銀の金融緩和競争(中) 成長期待の底上げは困難」『日本経済新聞』2012年10月12日（単著）
51.	2012/06	その他	耕論「増税論のこれから・政策仕分け成長の基盤整えよ」『朝日新聞』2012年6月16日（単著）
52.	2012/04	著書	『総合商社の研究その源流、成立、展開』東洋経済新報社（単著）
53.	2012/03	著書	『日本経済その構造変化をとらえる』専修大学出版局（共著）
54.	2012/03	その他	経済教室「試練続く中央銀行(下) 『市場の期待』、制御は困難」『日本経済新聞』2012年3月16日（単著）
55.	2011	著書	『日本経済未踏域へ』創成社（共著）
56.	2010/10	その他	書評・Pozen,Robert,Too Big To Save 『証券アナリストジャーナル』日本証券アナリスト協会 2010年(10月号)
57.	2010/10	その他	書評・岩田一政『デフレとの闘い日銀副総裁の1800日』『経済セミナー』日本評論社 2010年(10・11月号) （単著）
58.	2010/08/26	その他	円高日銀どう動く 80円超まで対策温存『朝日新聞』2010年8月26日 2010年(8月26日号)
59.	2010/07/08	その他	経済教室「非伝統的金融政策評価と展望(上) 景気刺激、効果薄だが必要」『日本経済新聞』2010年7月8日 2010年(7月8日号) （単著）
60.	2010/05	その他	書評・根本直子『残る銀行沈む銀行』『週刊金融財政事情』金融財政事情研究会 2010年(5月3・10日号) （単著）
61.	2010/01/19	その他	「日銀新型オペの効き目景気刺激策だが効果は未知数バブル醸成の可能性も」『週刊エコノミスト』2010年1月19日 88
62.	2009/06/30	その他	学者が斬る「危機時に重要性増すプルーデンス政策」『週刊エコノミスト』2009年6月30日 87 （単著）
63.	2009/06	その他	『金融危機にどう立ち向かうか』ちくま新書（単著）
64.	2009/02/17	その他	「総額129兆円の経済対策はなぜ効かなかったのか」『週刊エコノミスト』2009年2月17日 87
65.	2008/12/25	その他	経済教室「ゼロ金利と世界次の政策を問う(下) 信用収縮対応が主眼に」『日本経済新聞』2008年12月25日 2008年(12月25日号) （単著）
66.	2008/12	その他	「1990年代以降の日本の長期金利変動要因について」『専修経済学論集』第43巻第2号 43(2)
67.	2008/11	その他	『「失われた十五年」と金融政策』日本経済新聞出版社 270頁（単著）
68.	2007/03	論文	「ゼロ金利制約下におけるリフレーション政策論議―日銀は何を行い何を行わなかったか―」『専修経済学論集』第41巻第3号 41(3),159-223頁（単著）
69.	2007/02	論文	「ノンバンクの暴走」『週刊金融財政事情』金融財政事情研究会（単著）
70.	2006/03	その他	「市民経済計算データから見た川崎市の成長構造変化」『イノヴェーション・クラスター形成に向けた川崎都市政策への提言論文集』第2号,1-22頁（共著）
71.	2006/03	その他	「長銀破綻問題へのアプローチ」『専修経済学論集』第40巻第3号第40巻(第3号),135-215頁（単著）
72.	2005/03	著書	『平成バブル先送りの研究』東洋経済新報社（共著）
73.	2005/03	論文	川崎市の成長構造と税収構造の変化――市民経済計算と税収データからのアプローチ―― 『イノヴェーション・クラスター形成に向けた川崎都市政策への提言論文集』第1号,79-98頁（共著）
74.	2004/07	その他	インフレターゲットの効果とリスク『専修経済学論集』第39巻(第1号),205-225頁（共著）
75.	2004/07	その他	インフレターゲットをめぐる諸論点『専修経済学論集』第39巻(第1号),194-204頁（単著）
76.	2003/03/18	その他	「肩代わり」させられた財政金融政策『週刊エコノミスト』毎日新聞社 Vol.81(No.13)
77.	2002/10/01	その他	プルーデンス政策を「肩代わり」した財政金融政策『The World Compass』10月号、三井物産戦略研究所（単著）
78.	2002/05/20	その他	『現代日本経済バブルとポスト・バブルの軌跡』日本評論社（単著）
79.	2002/04/02	その他	日本経済は何を間違えたのか-超低成長経済からの脱却に向けて『JETI』Vol.50 No.4 幸書房（単著）
80.	2001/07/06	その他	未踏領域の金融政策-1990年代以降の金融政策を考える『CaMRI NEWS LETTER』資本市場研究会（単著）
81.	2001/07/01	その他	バブルとポスト・バブル-現代日本経済論序説-(4) 『専修経済学論集』第36巻第1号（単著）
82.	2001/03/01	その他	バブルとポスト・バブル-現代日本経済論序説-(3) 『専修経済学論集』第35巻第3号（単著）
83.	2000/11/01	その他	バブルとポスト・バブル-現代日本経済論序説-(2) 専修経済学論集第35巻第2号（単著）
84.	2000/07/01	その他	バブルとポスト・バブル-現代日本経済論序説-(1) 専修経済学論集第35巻第1号（単著）
85.	1998/07/01	その他	期待成長率の低下と長期金利『金融経済展望』7月号長銀ウォーバーグ証券（単著）
86.	1997/07/01	その他	水曜ゼミナール・景気、夏以降の腰折れ回避『日経金融事情』日本経済新聞社、7月16日号
87.	1997/02/01	その他	97年度内外経済見通し(西村道憲、脇田栄太、谷明芳との共著) 『総研時報』No.15 長銀総合研究所（共著）
88.	1997/01/01	その他	財政再建圧力で減殺される民需の回復-『97年度内外経済見通し』の考え方『長銀レポート』No.9-1 長銀総合研究所（単著）
89.	1996/08/01	その他	96・97年度内外経済見通し(西村道憲、脇田栄太、谷明芳との共著) 『総研時報』No.14 長銀総合研究所（共著）
90.	1996/07/01	その他	長期低迷脱却するも本格的回復に至らず-『98・97年度内外経済見通し』の考え方『長銀レポート』No.8-9 長銀総合研究所（単著）
91.	1996/02/01	その他	96年度内外経済見通し(西村道憲、脇田栄太、坂上功との共著) 『総研時報』No.13 長期総合研究所（共著）
92.	1996/01/01	その他	自立的回復への挑戦-『96年度内外経済見通し』の考え方『長銀レポート』No.8-1 長銀総合研究所（単著）
93.	1995/08/01	その他	95・96年度内外経済見通し(西村道憲、脇田栄太、坂上功との共著) 『総研時報』No.12 長銀総合研究所（共著）
94.	1995/08/01	その他	わが国経済は足踏みから回復感なき低成長は-『95・96年度内外経済見通し』の考え方- 『長銀レポート』No.7-9 長銀総合研究所（単著）
95.	1995/05/01	その他	米国が円高・ドル安に平気でいられる理由『エコノミスト』毎日新聞社、5月2・9日号（単著）
96.	1995/03/01	その他	日米多国籍企業の直接投資、海外生産および貿易(吉冨勝、五十嵐俊子との共著) 『総研時報』No.32 長銀総合研究所（共著）
97.	1995/02/01	その他	95年度内外経済見通し(西村道憲、脇田栄太、坂田昌隆との共著) 『総研時報』No.11 長銀総合研究所（共著）
98.	1995/01/01	その他	スピードは緩慢ながら、後半本格回復へ向け足固め-1995年度内外経済見通し『長銀レポート』No.7-1 長銀総合研究所（単著）
99.	1994/08/01	その他	94・95年度内外経済見通し(西村道憲、脇田栄太、坂田昌隆との共著) 『総研時報』No.10 長期総合研究所（共著）
100.	1994/07/01	その他	『平成不況』からの回復は、低インフレ下、消費主導-1994、95年度内外経済見通し『長銀レポート』No.6-7 長銀総合研究所（単著）
101.	1994/02/01	その他	足踏み揃うクリントン政権とFRB 『長銀レポート』No.6-2 長銀総合研究所（単著）
102.	1993/07/01	その他	日米二国間の貿易不均衡問題-その決定要因と経済的意味(吉富勝、法専充夫、上前順子との共著) 『総研調査』No.18 長銀総合研究所（共著）
103.	1992/03/01	その他	『20世紀の歴史4経済(下)』(「20世紀前半の日本経済」の章を執筆) 平凡社（共著）
104.	1992/02/01	その他	『20世紀の歴史3経済(上)』(「20世紀前半の日本経済」の章を執筆) 平凡社（共著）
105.	1991/01/09	その他	金利予測(連載、計8回) 『エコノミスト』毎日新聞社、1月1・18日号~9月24日号(8回) （単著）
106.	1990/10/01	その他	FRBは低成長政策を選択する『金融財政事情』金融財政事情研究会、10月29日号（単著）
107.	1990/07/01	その他	ゼミナール・米金融緩和は微調整『朝日新聞』 7月28日夕刊
108.	1990/05/01	その他	対立深めるグリーンスパン Vs ブッシュ-インフレ制御ため低成長を選ぶFRB 『エコノミスト』毎日新聞社、5月17日号（単著）
109.	1988/12/01	その他	アメリカ新政権下ぬおける増税の可能性『ニューヨークレポート』No.63-6 日本長期信用銀行（単著）
110.	1988/09/01	その他	最近におけるアメリカ製造業の競争力議論『ニューヨークレポート』No.63-5 日本長期信用銀行（単著）
111.	1988/08/01	その他	模索するアメリカの証券業界『ニューヨークレポート』No.63-4 日本長期信用銀行（単著）
112.	1988/05/01	その他	アメリカの消費の花見酒は終わったか-綱渡りの外需主導型経済への転換『エコノミスト』毎日新聞社、5月15・22日号（単著）
113.	1988/04/01	その他	アメリカ南部大西洋岸の発展と日本企業の工業進出-アトランタの発展を中心に『ニューヨークレポート』No.63-3 日本長期信用銀行（単著）
114.	1988/03/01	その他	アメリカ過剰消費問題のゆくえ-株価暴落後のアメリカ経済『ニューヨークレポート』No.63-2 日本長期信用銀行（単著）
115.	1988/01/01	その他	アメリカ=カナダ通商条約の含意について-アメリカ世界通商条約のゆくえ『ニューヨークレポート』No.63-1 日本長期信用銀行（単著）
116.	1987/12/01	その他	アメリカ農業行政と日本農産物摩擦の構造『ニューヨークレポート』No.62-1 日本長期信用銀行（単著）
117.	1986/09/01	その他	五大湖周辺州-よみがえるアメリカ経済の心臓部(原田健児、木村啓との共著) 『調査月報』No.240 日本長期信用銀行（共著）
118.	1986/04/01	その他	21世紀日本産業の新潮流-新エネルギー『週間ダイヤモンド』別冊、ダイヤモンド社（単著）
119.	1986/02/01	その他	米国のハイテク都市望見『日経ビジネス』春季増刊号、日本経済新聞社（単著）
120.	1985/11/01	その他	エネルギー需要争奪戦とそのゆくえ『ペトロテック』Vol.8.No.3 石油学会（単著）
121.	1984/11/19	その他	『世界大百科事典』(全16巻)(「電気事業」、「原子力産業」、「石油産業」、「石炭産業」、「技術提携」、「産業基盤」等、計18項目を執筆) 平凡社（共著）
122.	1984/11/01	その他	わが国対米直接投資の本格化とアメリカ諸州の先端技術産業誘致策(酒井克明との共著) 『調査月報』No.226 日本長期信用銀行（共著）
123.	1984/09/01	その他	成長産業を追う-新エネルギー産業『石油と石油化学』石油文化社、9月号（単著）
124.	1984/09/01	その他	電力需要開拓とその課題『エネルギー』日本工業新聞社、9月号（単著）
125.	1984/03/01	その他	交通体系整備により活性化をはかる四国経済『調査月報』No.215 日本長期信用銀行（単著）
126.	1983/06/01	その他	ホームエコノミー・電気料金はなぜ下がらないか-電気多様化の結果資本費が増大『毎日新聞』6月20日朝刊
127.	1983/03/01	その他	エネルギー業界の回顧と展望-電気事業『エネルギー』日本工業新聞社、3月号（単著）
128.	1983/03/01	その他	電力需要低成長と転換する電力産業-9電力各社の」対応と経営のシミュレーション『調査特報』No.58-9 日本長期信用銀行（単著）
129.	1982/11/01	その他	エネルギー競合新時代-産業用LNG論争をどうみるか『石油と石油化学』石油文化社、11月号（単著）
130.	1982/08/01	その他	電源多様化の方向と電力業界の将来『調査月報』No.197 日本長期信用銀行（単著）
131.	1982/06/08	その他	家電『貿易と関税』日本関税協会 Vol.34.No.8 （単著）
132.	1982/06/07	その他	英国のハイテク企業誘致-開発公社とサイエンスパーク『JETI』幸書房、Vol.33.No.13 （単著）
133.	1982/06/04	その他	産業・企業の実践基礎知識(1982年度版)-電力『週間ダイヤモンド』別冊、ダイヤモンド社（単著）
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■ 学会発表

1.	2021/05/29	中央銀行パネル「｢新常態」、コロナ危機下の中央銀行――直面する課題と政策の国際比」においてパネリストとして「「新常態」下におけるFRBの金融政策とその役割」を発表（日本金融学会　2021年度春季大会）
2.	2013/05/25	中央銀行パネル「デフレ脱却と中央銀行―非伝統的金融政策の効果と限界―」のパネリストとして「先進国中央銀行の非伝統的金融政策―その手段、効果、問題点―」を発表（日本金融学会2013年春季大会）
3.	2007/05/12	「ゼロ金利制約下におけるリフレーション政策論議―日銀は何を行い何を行わなかったか」（日本金融学会2007年度春季大会）

■ 教育上の能力

●作成した教科書、教材
1.	2019/06	「金融政策の基礎知識コース」（eラーニング講座シグマインベストメントスクール）
2.	2017/04/01	『キャリアデザインテキストなりたい自分になるために』（第２版）
3.	2002/05	『現代日本経済バブルとポスト・バブルの軌跡』（日本評論社、2002年）
●教育に関する発表
1.	2004/11/16	初年度導入教育に関する研究会PART-２「経済学部における入門ゼミナールの場合」

■ 研究課題・受託研究・科研費

1.		バブルおよびポスト・バブル期の経済過程個人研究（キーワード：バブル,日本経済）
2.		先進各国中央銀行の金融政策（マネタリー政策、金融システム安定化策）個人研究（キーワード：マネタリー政策、プルーデンス政策、中央銀行、金融規制、バブル、景気循環、マクロ経済）
3.		総合商社の形成過程、ビジネスモデルの変遷（キーワード：総合商社、コングロマリット、経済史、経営史）

■ 研究室

生田キャンパス3号館3階3301

■ メールアドレス