1.
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2016/07
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論文
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非正規従業員と組織からの支援認識 日本労働研究雑誌 (672),40-51頁 (単著)
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2.
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2015/12
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論文
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ホーソン研究:そのアナザー・ストーリー 専修マネジメント・ジャーナル 5(2),13-24頁 (単著)
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3.
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2015/08
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論文
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シンポジウム:人事管理研究とダイバーシティ・マネジメント 経営行動科学 第28巻(第2号),151-181頁 (共著)
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4.
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2015/05
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著書
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マネジメントの航海図 中央経済社 (共著)
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5.
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2014
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論文
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寛容について:お父さんの子育て奮闘記 in Dublin 組織科学 (単著)
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6.
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2012/09
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論文
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特集「契約、そして組織内での人権・自由・正義」によせて 組織科学 46(1),2-3頁 (単著)
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7.
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2012/09
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論文
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組織内での個人の自由 組織科学 46(1),28-45頁 (単著)
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8.
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2011/03
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論文
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コンテキストと組織行動:労働者派遣法が派遣社員の組織行動に及ぼす影響 専修大学経営研究所『専修経営研究年報』 第35集,95-115頁 (共著)
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9.
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2011/02
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その他
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働きがいとパフォーマンス 日本経済研究センター『働きたい会社』研究会中間報告 15-23頁 (共著)
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10.
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2010/07
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論文
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雇用形態の多様化と働く動機:雇用形態の多様化研究の統合の試み 国民経済雑誌、神戸大学経済経営学会 202(1),23-40頁 (単著)
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11.
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2010/02
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論文
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パフォーマンスに関する研究の現状と課題 産業・組織心理学研究 第23巻(第2号),117-128頁 (単著)
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12.
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2009/09
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論文
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雇用形態の多様化及び非正規従業員に関する研究の現状と課題 専修大学経営研究所報 (第181号),1-16頁 (共著)
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13.
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2009/07
|
その他
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能力とパフォーマンス 産業・組織心理学ハンドブック 156-159頁 (共著)
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14.
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2008/06
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論文
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特集「感情と組織」に寄せて 組織科学 41(4),2-3頁 (共著)
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15.
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2008/01
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その他
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海外専門家 column 「失われた10年、日本の労使関係は米国化したのか(韓国語)」 Global Standard Review(韓国IGM研究院) Vol.1(創刊号),34-35頁 (単著)
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16.
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2008
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論文
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Sientists and Engineers'Occupational Community and Organizations:Their Partial Inclusion and Role Conflict in Organization Japan Labor Review Vol.5(No.3),pp.83-103 (単著)
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17.
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2008
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論文
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組織行動論と雇用形態の多様化:温故知新の変数と調節変数 経営行動科学 Vol.21(No.3),256-262頁 (単著)
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18.
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2007/10
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著書
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『雇用形態の多様化と日本企業の人的資源管理戦略の改編』(韓国語) 韓国労働研究院付設ニューパラダイムセンター (単著)
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19.
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2007/09
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論文
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パフォーマンス論の現状と課題 第21巻(第1号),63-65頁 (単著)
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20.
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2007/08
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論文
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専門職集団と組織:科学者・技術者の組織への包摂と役割コンフリクトを中心として 日本労働研究雑誌 (No.565),21-32頁 (単著)
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21.
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2007/03
|
論文
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適応パフォーマンス論の現状と課題 専修経営研究年報 (No.31),79-104頁 (単著)
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22.
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2006/11
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著書
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企業組織とグローバル化:株主・経営者・従業員の視点(担当:第3章) 世界思想社 70-96頁 (共著)
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23.
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2006/10
|
論文
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開本浩矢著 『研究開発の組織行動:研究開発技術者の業績をいかに向上させるか』 日本労務学会誌 第8巻(第2号),157-164頁 (単著)
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24.
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2004/12/07
|
その他
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経済教室 「非正規」雇用増に対応を 日本経済新聞 日刊 28面頁 (共著)
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25.
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2004/12
|
論文
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研究開発組織におけるリーダーシップの代替要因に関する研究 専修経営学論集 (第79号),69-90頁 (単著)
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26.
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2004/11
|
その他
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雇用形態の多様化と労使関係(担当:第2章・第3章・第5章・第6章・第8章) 社団法人 日本経済調査協議会 (共著)
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27.
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2004/01
|
著書
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21世紀の評価制度:評価・処遇システムの新展開(担当:第4章) 社会経済生産性本部生産性労働情報センター 59-76頁 (単著)
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28.
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2003/11
|
著書
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人視点と経営視点を融合する人材マネジメント:雇用就業システム評価モデルの提案(担当:第I部第3章の2、第II部第1章の2、第II部第2章の2・3・4、及び資料編1) 社会経済生産性本部、生産性労働情報センター (共著)
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29.
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2003/09
|
論文
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Walter C. Borman, Daniel R. Ilgen & Richard J . Klimoski eds., Handbook of Psychology: Volume 12, Industrial and Organizational Psychology 組織科学 Vol.37(No.1) (単著)
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30.
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2002/12
|
論文
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評価制度と企業業績 組織行動研究 (No.31),41-51頁 (単著)
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31.
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2002/09
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論文
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転職理由と経路、転職結果 日本労働研究雑誌 (No.506),38-49頁 (共著)
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32.
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2002/06
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著書
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個人が生かされる雇用就業システムの評価手法に関する研究報告書(担当:第10・11章) 21世紀職業財団・社会経済生産性本部 139-162頁 (共著)
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33.
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2002/05
|
著書
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MBA人材マネジメント(担当:第2章・第3章) 中央経済社 14-46頁 (共著)
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34.
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2002/04
|
著書
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研究開発人材のマネジメント(担当:第5章・第10章) 慶應義塾大学産業研究所叢書 79-98, 187-208頁 (共著)
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35.
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2002/03
|
論文
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心理的契約の違反と人的資源管理システムの変革戦略 組織科学 Vol.35(No.3),73-82頁 (単著)
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36.
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2002/01
|
著書
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グローバル化時代の賃金制度(担当:第4章) 社会経済生産性本部生産性労働情報センター 68-87頁 (共著)
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37.
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2001/11
|
著書
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人材マネジメント調査2001・総合分析編(担当:第2章の2と3及び第3章) リクルートワークス研究所 (共著)
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38.
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2001/08
|
その他
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研究開発のグローバル化と日本企業におけるマネジメントのあり方 賃金実務 (No.886),38-41頁 (単著)
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39.
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2001/03
|
著書
|
アジア諸国におけるベンチャー企業の動向と課題に関する調査研究(担当:第1章、「韓国のベンチャー企業の現状と課題」) 社団法人アジア社会問題研究所(財団法人中小企業総合研究機構委託研究報告書) 31-51頁 (共著)
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40.
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2001/03
|
著書
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創造的研究成果を促す研究者の人材マネジメントのあり方に関する調査(担当:2-5の「研究機関におけるリーダーシップのあり方」) 未来工学研究所(平成12年度科学技術総合研究委託費調査研究報告書) (共著)
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41.
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2001/03
|
論文
|
組織の適応行動が大学研究者のキャリア満足や転職意思、研究成果に及ぼす影響 産業・組織心理学研究 第14巻(第2号),15-23頁 (単著)
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42.
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2001/03
|
論文
|
若手研究者支援活動報告 産業・組織心理学研究 第13巻(第2号),157-164頁 (単著)
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43.
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2000/12
|
論文
|
明泰淑著 『韓国の労務管理と女性労働』 日本労働研究雑誌 (No.485),82-84頁 (単著)
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44.
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2000/08
|
論文
|
研究開発組織における人的資源管理のあり方に関する研究:グローバル・データに基づく実証研究 組織行動研究(慶應義塾大学産業研究所) (No.30),97-106頁 (単著)
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45.
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2000/03
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著書
|
創造的研究成果を促す研究者の人材マネジメントのあり方に関する調査(担当:2-6の「リーダーシップと研究業績」及び第5章の「フランス国立研究所に関する調査」) 社会工学研究所(平成11年度科学技術総合研究委託費調査研究報告書) (共著)
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46.
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1999/05
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著書
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アメリカの労働市場規制がもたらした影響。原著:Robert Evans Jr., 1995, United States Labor Market Regulation, Keio Economic Observatory Occasional paper, No.16, Keio Economic Observatory (Sangyo Kenkyujo). 佐野陽子・宮本安美・八代充史(共著)『人と企業を生かすルール、しばるルール』、中央経済社。 147-168頁 (単著)
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47.
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1999/05
|
著書
|
日本企業の雇用関係の特性とHRM革新戦略(韓国語) 韓国労働研究院 (共著)
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48.
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1999/03
|
著書
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プロフェッショナルの研究成果の決定要因:研究者の組織行動、研究成果、人的資源管理 慶應義塾産業研究所 (単著)
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49.
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1999/03
|
論文
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日本の研究者、韓国の研究者 組織行動研究(慶應義塾大学産業研究所) (No.29) (単著)
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50.
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1998/06
|
論文
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人的資源管理システムの内的整合性が研究者の研究成果に及ぼす影響 組織行動研究(慶應義塾大学産業研究所) (No.27),23-35頁 (単著)
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51.
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1998/06
|
論文
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人的資源管理論研究のフロンティア:戦略的人的資源管理論(SHRM) 組織科学 Vol.31(No.4),79-92頁 (単著)
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52.
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1998/03
|
その他
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プロフェッショナル組織における戦略的人的資源管理:プロフェッショナルの組織内での行動、研究成果、そして人的資源管理(博士学位論文、未発表) 慶應義塾大学商学研究科 博士学位論文(未発表) (単著)
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53.
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1997/12
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著書
|
自律チーム型組織:高実績を実現するエンパワーメント(担当:4.5.6章)。原著:Charles C. Manz & Henry P.Sims, Jr., Business without Bosses: How Self-Managing Teams are Building High-Performing Companies, Wiley, 1993. 社会経済生産性本部出版部 (共著)
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54.
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1997/09
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論文
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プロフェッショナルの研究成果の決定要因:大学の研究者・企業のR&D研究者を対象とした実証 産業・組織心理学研究 第10巻(第2号),131-143頁 (単著)
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55.
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1997/03
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論文
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研究開発組織における中間管理職の役割:上司の「自律的戦略行動が部下の満足やコミットメント、研究成果に及ぼす影響」 組織行動研究(慶應義塾大学産業研究所) (No.27),17-28頁 (単著)
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56.
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1996/06
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論文
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プロフェッショナル・コミットメント尺度の信頼性と妥当性 三田商学研究 第39巻(第2号),181-196頁 (単著)
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57.
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1992/02
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その他
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労働の人間化に関する比較研究:アメリカのQWLと日本のQC(修士論文、未発表) 延世大学校(韓国) (単著)
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