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教育上の能力
研究室
(最終更新日:2024-04-09 14:06:21)
ヤブキ ヨシヒロ
YABUKI Yoshihiro
矢吹 芳洋
所属
専修大学 経済学部
職種
教授
■
学歴
1.
1981/04~1986/03
専修大学 法学研究科 公法学専攻(憲法、教育法学) 博士課程単位取得満期退学
2.
1978/04~1981/03
専修大学 法学研究科 公法学(憲法)専攻 修士課程修了 法学修士
■
担当科目
1.
Web講義要項(シラバス)〔学部〕
■
所属学会
1.
~
日本教育政策学会
2.
2009/09~
公教育計画学会
3.
1991/08~
日本社会科教育学会
4.
1991/07~
関東教育学会
5.
1987/05~
全国憲法研究会
6.
1986/03~
日本教育法学会
5件表示
全件表示(6件)
■
著書・論文歴
1.
2018/03
その他
新たな学びの視点「見方・考え方」と中学校社会科 専修大学教職課程年報『パッソ ア パッソ』 (第20号) (単著)
2.
2017/09
著書
「実践的教職テキスト」社会知性を身につけた教員へ 専修大学教職課程協議会 32-33頁 (共著)
3.
2014/03
著書
公民科・地歴科・社会科の実践研究 六花出版 1-46頁 (共著)
4.
2014/03
論文
高校生の政治参加能力形成とシティズンシップ教育
―神奈川県立高校におけるシチズンシップ教育を事例に― 専修大学人文科学研究所月報第269号 2014年3月 19-56頁 (単著)
5.
2013/04/01
その他
新科目「教職実践演習」が始まる 専修大学資格課程年報第15号 (15号),6-7頁 (単著)
6.
2013/03/28
論文
自治体における子どもの意見表明及び参加保障の仕組と課題
-上越市子どもの権利に関する条例を手掛かりとして- 専修大学人文科学研究所月報第263号 (第263号),1-38頁 (単著)
7.
2009/10/15
著書
社会認識の授業研究 雄山社 3-6頁 (共著)
8.
2008/11/30
論文
これからの公民科教育に求められるもの 専修大学資格課程年報第10号 10巻,7頁 (共著)
9.
2002/10/10
その他
「平和学習」教材の研究 専修大学教育学会社会科研究会 1-51頁 (共著)
10.
2001/11/01
その他
新公民科と課題学習 専修大学人文学研究所月報 第197号 1-33頁 (単著)
11.
2000/08/01
その他
統合教育へ一歩踏み出す 現代書館 16-28頁 (共著)
12.
2000/06/01
その他
新解説・子どもの権利条約 日本評論社 141-147、153-155頁 (共著)
13.
1999/03/01
その他
インクル-ジョン及びインクルーシブ教育の概念に関するメモ 専修大学経営学論集 第68号 247~269P頁 (共著)
14.
1998/06/01
その他
「子どもの権利」基本法と条例 三省堂 147~159P頁 (共著)
15.
1998/01/01
その他
子どもの権利条約日本の課題95 労働教育センター 78~80P、1頁 (共著)
16.
1997/10/01
その他
豊かな国日本社会における子ども期の喪失 花伝社 287~304P頁 (共著)
17.
1996/03/01
その他
子どもの権利条約採択までの子どもの権利の国際的保障の展開 -国連による人権保障活動を中心として- 教育総研理論講座 第2巻 「共生・共育を求めて」 明石書店 241P~267頁 (共著)
18.
1995/01/01
その他
子どもの権利条約の批准と障害児 自由と正義 第46巻1号 日本弁護士連合会 53P~59P頁 (単著)
19.
1994/10/01
その他
「校則」問題と生徒の意見表明権 専修大学社会科学研究所 月報 1P~38P頁 (単著)
20.
1994/07/01
その他
アメリカ合衆国における障害児の統合教育 専修経済学論集 第29巻1号 185P~254頁 (単著)
21.
1992/04/01
その他
「子どもの権利条約と障害児」 3と5 現代書館 11P~17P頁 (共著)
22.
1991/09/01
その他
子どもの権利条約と人権教育 専修大学人文科学研究所 専修大学人文科学研究所 月報 第142号 21P~44P頁 (単著)
23.
1991/09/01
その他
高校社会科の「再編」と世界史必修をめぐって 専修大学社会研究所 専修大学社会科学研究所 月報 第338号 1P~20P頁 (単著)
24.
1990/09/01
その他
子どもの権利条約第23条〔障害児の権利〕の制定過程 専修大学大学院学友会 専修法研論集 第7号 51P~81P頁 (単著)
25.
1990/05/01
その他
教養基本法学(第1章 憲法、第1節 総論、第2節 戦争の放棄、第3節 基本的人権) 成文堂 15P~46P頁 (共著)
26.
1986/06/01
その他
ゼミナール憲法 時潮社 90P~103頁 (単著)
27.
1985/10/01
その他
アメリカ障害児教育法制に関する一考察 教育制度研究 第19号 教育制度研究会 45P~58P頁 (単著)
28.
1984/09/01
その他
資料・教育行財政 文化書博文社 47P~89P頁 (単著)
29.
1984/03/01
その他
アメリカ合衆国における障害児教育に関する連邦法及び判決についての一考察 経済と法 第19号 専修大学大学院学友会 137P~169頁 (単著)
30.
1983/10/01
その他
人種差別教育撤廃を求める新しい判決 学校経営 第28巻11号 第一法規 95P~98P頁 (単著)
31.
1983/08/01
その他
資料・現代世界の教育改革 三省堂 64P~70P頁 (単著)
32.
1983/05/01
その他
混迷する障害児教育 -アメリカ- 月刊 高等教育 第16巻6号 学事出版 192P~195頁 (単著)
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全件表示(32件)
■
学会発表
1.
1995/06/01
アメリカ合衆国の障害児教育と教育改革 -「学校選択の自由化」をめぐって-(日本教育政策学会)
■
教育上の能力
●教育方法の実践例
1.
教育内容・方法の工夫(公民科教育論・教育法学の教材)
2.
教育内容・方法の工夫(教職実践演習の授業方法について)
3.
教育内容・方法の工夫(評価について)
■
研究室
生田キャンパス8号館4階8409