研究者情報システム - 山田節夫

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研究室

（最終更新日：2024-04-09 14:06:24）

  ヤマダ　セツオ   YAMADA Setsuo
  山田節夫
   所属   専修大学経済学部

専修大学大学院経済学研究科

職種教授

■ 学歴

1.	2010/03/30 (学位取得)	専修大学経済学博士
2.	1989/03	専修大学経済学研究科経済学専攻博士課程単位取得満期退学
3.	1986/03	専修大学経済学研究科経済学修士課程修了

■ 担当科目

1.	Web講義要項（シラバス）〔学部〕
2.	Web講義要項（シラバス）〔大学院〕

■ 現在の専門分野

経済政策　（キーワード：特許）

■ 著書・論文歴

1.	2018/07	論文	研究開発と特許出願専修大学経済学論集 53(1),41-50頁（単著）
2.	2016/03	著書	最初の経済学第4版同文舘出版（共著）
3.	2015/04	著書	特許政策の経済学-理論と実証- 同文舘出版（単著）
4.	2014/03	著書	『ベーシック経済政策第2版』同文舘出版（単著）
5.	2013/01	論文	「維持年金平準化と特許のオプション価値」内閣府経済社会研究所『経済分析』 (186号) （単著）
6.	2012/07	論文	「出願公開制度と技術知識のスピルオーバー効果」専修経済学論集 47(1) （単著）
7.	2012/01	論文	「改善多項制は特許価値を高めているか」日本経済政策学会『経済政策ジャーナル』第9巻第1号. 9(1) （単著）
8.	2011/01	論文	Income Inequality and the Economic Development : Threshold Retressions 専修商学論集 (第92号) （共著）
9.	2010/10	その他	『ベーシック経済政策』同文舘出版（単著）
10.	2010/07	論文	「審査官引用は重要か-特許価値判別指標としての被引用回数の有用性-」一橋大学『経済研究』 61(3) （単著）
11.	2010/03	その他	「企業等の特許出願行動に関する統計的分析-量から質への転換-」特許庁『平成21年度我が国の持続的な経済成長にむけた企業等の出願行動に関する調査』第II章第3節
12.	2010/01	論文	「特許の価値と陳腐化率」東京大学社会科学研究所『社会科学研究』第61巻,第2号. 61(2) （共著）
13.	2009/11	論文	「混合比モデルの社会科学への応用-特許出願審査請求行動を事例として-」専修経済学論集 44(2) （単著）
14.	2009/04	その他	『特許の実証経済分析』東洋経済新報社（単著）
15.	2009/03	その他	「特許出願行動,及び審査請求行動の分析」 *** （共著）
16.	2008/11	論文	“Evaluation of SMEs Innovativeness Using Patent Stock Variables” International Journal of Business and Manegement Science,Vol.1,No2. 11(2) （共著）
17.	2008/03	論文	「日本におけるPatent stock とCitation stockの作成-HJTモデルの日本への適用-」(研究ノート) 内閣府経済社会総合研究所『経済分析』第180号 (第180号) （単著）
18.	2007/01	論文	「知財収益率推定の論理-パテントストックと企業価値-」日本知財学会誌 Vol.3 No.2 3(2) （単著）
19.	2006/12	論文	「知的財産政策のR&D促進効果」『知財管理』Vol.56 No.12 56(12) （共著）
20.	2004/04/08	その他	『経済政策入門』担当:第1章~第5章東洋経済新報社（共著）
21.	2002/11/15	その他	『最初の経済学第二版』担当:4・5・6・10章同文舘出版（共著）
22.	2002/04/02	その他	『日本経済論』(第3・4・5・6・7・8章担当) 東洋経済新報社 350頁（共著）
23.	2002/03/02	その他	ODAとファンジビリティ専修経済学論集 16頁（単著）
24.	2001/03	その他	「銀行の貸し渋りと預金者行動」日本経済研究センター『日本経済研究』No.42 (42) （共著）
25.	2000/03	論文	「社会資本の地域配分に関する実証分析」国民経済研究協会『国民経済』No.163 （共著）
26.	1993/11/01	その他	輸出価格の設定について専修経済学論集第28巻第2号 26P頁（共著）
27.	1993/10/01	その他	新しい働き方に関する提言(第3章労働需要問題の展望)担当社団法人現代総合研究集団 9P頁（共著）
28.	1993/09/01	その他	Unit Roots Testing with Microcomputer Software Information Science an Applied Mathmatics vol.2 17P頁（共著）
29.	1993/04/01	その他	『ゼミナールマクロ経済学の基礎と実際』第6章、第9章担当東洋経済新報社 190P頁（共著）
30.	1993/04/01	その他	経済の動きがよめる本廣済堂 257P頁（共著）
31.	1993/03/01	その他	わが国輸出企業の価格設定行動に関する実証分析 (財)国民経済研究協会『国民経済』No.157 19P頁（共著）
32.	1993/03/01	その他	計量経済ソフトウェアの比較専修大学社会科学研究所月報No.357 55P頁（共著）
33.	1992/03/01	その他	Personal Computerによる計量経済学入門(下) 専修経済学論集第26巻第2号 145P~194頁（単著）
34.	1991/10/01	その他	Personal Computerによる計量経済学入門(上) 専修経済学論集第26巻第1号 38P頁（単著）
35.	1991/03/01	その他	労働市場構造と雇用問題専修経済学論集第25巻第2号 89P~119頁（単著）
36.	1991/03/01	その他	米国の事例研究による土地政策手法の効果に関する調査補論「地価形成に関する理論的研究の動向」を担当国民経済研究会・報告書 59P~80P頁（単著）
37.	1990/11/01	その他	磁気テープデータの読み取りシステムの概要 (4)を担当情報科学研究11 125P~136頁（共著）
38.	1990/10/01	その他	土地課税と土地の有効利用 -理論的接近- 専修経済学論集第25巻第1号 65P~90P頁（単著）
39.	1990/07/01	その他	情報構造とマクロ合理的期待モデル『専修大学社会科学研究所月報』No.324 1P~25P頁（単著）
40.	1990/03/01	その他	円高と輸入代替に関する実証分析『専修経済学論集』第24巻第2号 179P~205頁（単著）
41.	1988/09/01	その他	開放マクロ経済モデルにおける安定化政策専修大学大学院紀要『専修社会科学論集』第3号（単著）
42.	1988/08/01	その他	内需主導型経済成長下における雇用問題日本評論社経済評論(通巻43号)第37巻第8号（単著）
43.	1988/04/01	その他	『高度産業社会と国家』第12「現代の雇用問題とマクロ経済政策」担当筑摩書房（共著）
44.	1987/09/01	その他	確率的マクロ経済モデルにおける安定化政策専修大学大学院紀要『専修社会科学論集』創刊号（単著）
45.	1987/07/01	その他	労働時間短縮と現代の雇用問題 -法定労働時間短縮の雇用創出効果を中心として- 日本労働協会雑誌第336号（単著）
46.	1986/09/01	その他	政策目標としての完全失業率専修大学大学院紀要『経済と法』第24号（単著）
47.	1986/03/01	その他	マクロ経済学の新展開 -1970年代を中心として- 専修大学大学院紀要『経済と法』第23号（単著）
48.	1985/12/01	その他	現代日本の雇用問題 -進展する構造変動とマクロ安定化政策の有効性- （単著）
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■ 教育上の能力

●教育方法の実践例
1.	2006/04	学習発表会・プレゼンテーションの実施
2.	2006/04	複数教員共同によるシラバスの作成
●作成した教科書、教材
1.	2004/04/08	『経済政策入門』
2.	2002/04/23	『日本経済論』

■ 研究課題・受託研究・科研費

特許経済研究個人研究（キーワード：特許）

■ 研究室

生田キャンパス9号館7階9724