|
1.
|
2026/03
|
論文
|
学問の自由に関する今日的ジレンマ
―学問研究の今日的位置づけと安全保障貿易管理との関係に関する助走的考察― (37),11-24頁 （単著）
|
|
2.
|
2025/10
|
論文
|
アメリカにおける民主主義とポピュリズム
―三権分立に大統領が与えた影響に着目して― 専修総合科学研究 33,41-56頁 （単著）
|
|
3.
|
2025/09
|
論文
|
三権分立における大統領令の位置づけと民主主義に関する考察
―トランプの暴走と民主主義の迷走が示唆するもの― 石巻専修大学経営学研究 37,19-35頁 （単著）
|
|
4.
|
2024/10
|
論文
|
ソーシャルインクルージョンにおけるスポーツの役割に関する序章的研究―社会権保障の実現における手段としてのスポーツの位置づけへの道標ー 専修総合科学研究 (32),37-51頁 （単著）
|
|
5.
|
2024/03
|
論文
|
スポーツガバナンスの社会的意義ーガバナンスに基づく社会構築への貢献ー 東日本国際大学研究紀要 29(1),59-86頁 （単著）
|
|
6.
|
2023/10
|
論文
|
生きる権利の意義と身体活動の社会権的保障に関する序章的考察ー「生」を全うするための根本として必要とされる憲法上の条件への示唆― 専修総合科学研究 (31),41-58頁 （単著）
|
|
7.
|
2023/03
|
論文
|
アメリカ民主主義における連邦最高裁の功罪ー三権分立における政争の具としての裁判所― 東日本国際大学研究紀要 28(1),15-38頁 （単著）
|
|
8.
|
2022/10
|
論文
|
アメリカにおける副大統領の存在意義ー民主的プロセスの安全装置としての位置づけの可能性ー 専修総合科学研究 (30),73-86頁 （単著）
|
|
9.
|
2022/03
|
論文
|
大統領の権限行使に対する司法権行使の障壁と可能性ー権力分立の意義とその試金石としての裁判所の役割― 東日本国際大学研究紀要 27(1),1-21頁 （単著）
|
|
10.
|
2021/10
|
論文
|
アメリカの副大統領に関する序章的考察ーアメリカの民主主義における副大統領の地位・役割ー 専修総合科学研究 (29),57-74頁 （単著）
|
|
11.
|
2021/03
|
論文
|
アメリカ大統領の権限行使に対する連邦最高裁のスタンスー判例上の混乱を導いた背景に関する若干の考察ー 東日本国際大学研究紀要 26(1),1-20頁 （単著）
|
|
12.
|
2020/10
|
論文
|
行政機関の立法行為に対する司法審査の意義ーアメリカにおける最高裁の先例踏襲と司法審査の新たな可能性 専修総合科学研究 (２８),１１１-１２６頁 （単著）
|
|
13.
|
2020/03
|
論文
|
アメリカにおける大統領の権限行使に関する判例上の混乱 : Take Care Clauseに基づくアメリカ大統領の義務に関する連邦最高裁の解釈を中心に 東日本国際大学研究紀要 25(1),47-68頁
|
|
14.
|
2019/10
|
論文
|
司法なき行政の現状と課題 : アメリカにおける行政機関の裁決に関する法解釈指針の問題を中心に 専修総合科学研究 (27),87-101頁
|
|
15.
|
2019/03
|
論文
|
アメリカ大統領の行政権と司法に関する若干の考察 : 連邦最高裁の判例を中心に 東日本国際大学研究紀要 24(1),51-71頁
|
|
16.
|
2018/10
|
論文
|
行政権とその司法審査に関する序章的考察 大統領の罷免権に関する司法判断を中心に 専修総合科学研究 (26),41-58頁
|
|
17.
|
2018/03
|
論文
|
国家のリーダーの行政権限行使における裁量 : アメリカ大統領のケースを中心に 東日本国際大学研究紀要 23(1),61-83頁
|
|
18.
|
2017/10
|
論文
|
行政権限の行使に関する序章的考察 : アメリカ大統領の執政権行使の問題を中心としたアプローチ 専修総合科学研究 (25),57-74頁
|
|
19.
|
2017/03
|
論文
|
障害者のスポーツ参加と社会権に関する一考察 : CRPD30条と社会権保障実現のためのパラダイムシフト (20周年記念号) 東日本国際大学研究紀要 22(1),71-93頁
|
|
20.
|
2016/10
|
論文
|
障害者の権利に関する条約(CRPD)に基づく社会参加と社会権 : 障害者のスポーツ参加を糸口とした社会権の考察の助走として 専修総合科学研究 (24),71-87頁
|
|
21.
|
2016/03
|
論文
|
ドーピング仲裁と適正手続 : アメリカにおけるケースを中心に 東日本国際大学経済情報学部研究紀要 21(1),13-32頁
|
|
22.
|
2015/10
|
論文
|
アンチ・ドーピングにおける人権侵害の一側面 : ドーピング違反に関する手続における構造的問題を中心に 専修総合科学研究 (23),55-73頁
|
|
23.
|
2014/10
|
論文
|
スポーツと暴力 : 法的関与のあり方についての予備的考察 専修総合科学研究 (22),43-59頁
|
|
24.
|
2013/10
|
論文
|
アメリカの公立学校における体罰に関する判決の混乱 : 連邦の判例の概観を中心に 専修総合科学研究 (21),61-74頁
|
|
25.
|
2012/10
|
論文
|
コーポレイト・ガヴァナンスとCSRについての若干の考察 : 復興実現のアクターとしての企業活動参加への理論的根拠の糸口として 東日本国際大学経済情報学部研究紀要 18(1),61-73頁
|
|
26.
|
2012/10
|
論文
|
スポーツチームのマスコットに関する法的問題の周辺 : アメリカ大学スポーツにおけるインディアン・マスコット使用権の問題を中心に 専修総合科学研究 (20),79-107頁
|
|
27.
|
2012/03
|
論文
|
ネット社会におけるスポーツベティングの現状と課題に関する序章的考察 : ヨーロッパにおけるETSBCの法的問題を中心に 東日本国際大学経済情報学部研究紀要 17(1),79-104頁
|
|
28.
|
2011/10
|
論文
|
オンラインスポーツギャンブリングに関する法的問題の概観 専修総合科学研究 (19),123-153頁
|
|
29.
|
2011/10
|
論文
|
オンラインスポーツギャンブリングに関する法的問題の概観 専修総合科学研究 0(19),123-153頁
|
|
30.
|
2011/03
|
論文
|
スポーツとギャンブルに対する法的コントロール--今日におけるその社会的必要性に関するケーススタディー 東日本国際大学経済情報学部研究紀要 16(1),29-54頁
|
|
31.
|
2010/10
|
論文
|
憲法上の権利として承認され得る条件に関する予備的考察 専修総合科学研究 (18),101-127頁
|
|
32.
|
2010/02
|
論文
|
企業とアスリートとのエンドースメント契約の今日的展開--スポーツビジネスにおけるエンドースメント契約とモラル条項の実際的機能と可能性に関する具体的ケースによる検討 東日本国際大学経済学部研究紀要 15(1),29-49頁
|
|
33.
|
2009/10
|
論文
|
スポーツビジネスにおけるエンドースメント契約 : モラル条項の法的意義とその背景 専修総合科学研究 0(17),163-186頁
|
|
34.
|
2009/10
|
論文
|
スポーツビジネスにおけるエンドースメント契約--モラル条項の法的意義とその背景 専修総合科学研究 (17),163-186頁
|
|
35.
|
2009/02
|
論文
|
基本的人権としてのスポーツをする権利--スポーツ人権の可能性を求めて 東日本国際大学経済学部研究紀要 14(1),37-57頁
|
|
36.
|
2008/10
|
論文
|
スポーツをする権利の基本的人権の位置づけ : スポーツ人権の確立へのプロローグ 専修総合科学研究 0(16),127-155頁
|
|
37.
|
2008/10
|
論文
|
スポーツをする権利の基本的人権の位置づけ--スポーツ人権の確立へのプロローグ 専修総合科学研究 (16),127-155頁
|
|
38.
|
2008/02
|
論文
|
行政における公務員の責任の指針に関する一考察--公務員の個人責任に関する今日的検討の必要性 東日本国際大学経済学部研究紀要 13(1),55-73頁
|
|
39.
|
2007/11
|
論文
|
行政手続と適正手続--科学の不正行為の審査における適正手続 専修総合科学研究 (15),157-179頁
|
|
40.
|
2007/03
|
論文
|
アメリカの民主主義と外交政策--今日的グローバル民主主義の対立概念 東日本国際大学経済学部研究紀要 12(1),11-28頁
|
|
41.
|
2006/11
|
論文
|
コミュニケーション技術に対する法規制の方向性に関する一考察 専修総合科学研究 (14),141-163頁
|
|
42.
|
2006/04
|
論文
|
実践的地方分権の指針 東日本国際大学経済学部研究紀要 11(2),111-125頁
|
|
43.
|
2006/01
|
論文
|
学生アスリートの憲法上の権利--アメリカの大学スポーツにおける処分とその手続的保障に関する問題を中心に 東日本国際大学経済学部研究紀要 11(1),19-35頁
|
|
44.
|
2005/11
|
論文
|
地方分権における実践的指針の検討 専修総合科学研究 (13),89-109頁
|
|
45.
|
2004/11
|
論文
|
政治的問題に対する司法の関与 : アメリカの権力分立における司法の役割を中心に 専修総合科学研究 (12),95-117頁
|
|
46.
|
2003/11
|
論文
|
法の支配と法実現に関する一考察 : 市民訴訟における当事者適格の問題を中心に 専修総合科学研究 (11),143-166頁
|
|
47.
|
2002/11
|
論文
|
平和創造におけるプライベート・セクターの役割 専修総合科学研究 (10),97-119頁
|
|
48.
|
2001/11
|
論文
|
アメリカの公立学校の課題 : その経営に関する法的側面からの予備的アプローチ 専修総合科学研究 (9),63-81頁
|
|
49.
|
2000/09
|
論文
|
公立学校の社会的意義に関する予備的考察--アメリカにおける公立学校経営への民間企業参入の問題点 東日本国際大学研究紀要 6(1),81-90頁
|
|
50.
|
2000/01
|
論文
|
憲法判断回避の原則とその法的推論 : 連邦 habeas corpus 審査の制限と AEDPA を中心に 東日本国際大学研究紀要 5(2),79-98頁
|
|
51.
|
1999/08
|
論文
|
合理的多数決に関する序章的考察 : アメリカにおける超多数の合憲性理論 東日本国際大学研究紀要 5(1),61-83頁
|
|
52.
|
1999/01
|
論文
|
福祉行政における適正手続の保障 : アメリカにおけるメディケイド・ケースと行政救済 東日本国際大学研究紀要 4(2),107-126頁
|
|
53.
|
1998/09
|
論文
|
代理人による患者の意思決定 : Washington 州におけるケースを中心に 東日本国際大学研究紀要 4(1),131-152頁
|
|
54.
|
1998/01
|
論文
|
「死ぬ権利」訴訟における争訟性の適用基準 : アメリカの判例からの示唆 東日本国際大学研究紀要 3(2),79-102頁
|
|
55.
|
1992
|
論文
|
軽減証拠(mitigating evidence)について,裁判官が陪審に行った説示は第8修正の趣旨に違反するものであったと主張し連邦habeas corpus救済を請求したが,救済が認められなかった事例--Saffle v.Parks,110 S.Ct.1257(1990) アメリカ法 1992(2),p337-341頁
|
|
5件表示
|
|
全件表示(55件)
|
